今年、来年期待もてる
タイがピーク更新の切り札
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旭化学工業（７９２８・ＪＱ）は小動き。売上高を除き計画を下回る折り返し。踊り場が続いている。4月8日の修正発表によるもので、円安、自動車新部品のほか、タイ生産子会社の稼働率アップが新たな手掛かり。材料費、人件費増吸収の決め手になりそうだ。目下、電動工具ほぼ横ばい、前半好調だった自動車部品一服、引き合い旺盛なタイ（２Ｑ累計売上高2800万円）次第といった印象。中国の生産子会社（同19億1400万円）が25％増、国内（同16億1900万円）も5％増と健闘。通期、連結売上高を据え置いただけに、当初1億円といわれたタイのステップアップが見ものだ。得意先のマキタが先にタイ工場を立ち上げ月産5万台でスタート。電動工具から市場の大きい園芸機器にシフト。アセアン向け市場拡大が見込まれる。自動車部品然り。トヨタグループの攻勢が予想されビジネスチャンス。タイ子会社が今年、来年上昇運で期待をもてる。このため、前回述べたように人材教育、３Ｄプリンター対応、材料開拓に意欲。タイが中国に次ぐ第3の矢で次世代モデルになりそうだ。昨年50周年を迎えた全日本プラスチック製品工業連合会。1963年に日本プラスチック成形工業連合会と日本射出成形工業連合会が合併したもので、同社の設立（1962年）と同様に半世紀の節目。人材、技術、材料面で踊り場にあることも事実。例えば、5月16日（金）支部プラスチック成形加工学会東海の特別講演会「３Ｄプリンターの現状と３Ｄテクノロジーを活用したものづくり」、「おもしろレオロジー」も一例。３Ｄプリンターの場合、現在ハネムーンに相当し騒ぎ過ぎ。何もかも出来そうだが引き合わず。スケールメリットもない。しかし、将来でかいという。
2014年8月期（連結）は、売上高68億5000万円（0.2％減）、営業利益8000万円（49％減）、経常利益1億円（47％減）、純益3500万円（65％減）に見直した。配当も7円（中間3円）の予定。３Ｑ発表（前期7月12日）が気になるところ。リーマンショック直前の売上高73億6700万円、営業利益7億5400万円、経常利益7億2000万円（08年8月期）がピーク。今年から2022年（60周年）にかけて上昇運。杉浦社長（４６）が年後半から運気好調だけに、タイ子会社の成長がピーク更新の切り札とみられる。
