懸案のガバナンス確立
グループ再構築、頂上決戦へ
ゲオHD（2681）は潮目。直近2期連結営業利益、純益ピークアウト。今、来期出直しとみられる。主力のメディア、リユース事業も既存店が伸び悩んでいるためだ。直近4、5月累計それぞれ92.7％99.6％の水準。今期直営56（前期実績72）、28（同25）の出店・大型化を見込むほか、レンタルとリユース交流による新店舗投入、Ｍ＆Ａなど巻き返しに意欲。前回述べたように、5月8日12万9300円まで戻し、2010、11年につけた11万7000円のＷトップを抜いた。期待先行によるもので、翌日減益見通しを発表し反落。反転の決め手を欠いているのが現状。市場も物足りないようだ。折から、3か所に分散していた春日井市の本社が賃借契約満了。8月1日から名古屋中心部に集約移転する運び。見方にもよるが、コストに遜色ないという。一方、10月1日を以って1株を100株に分割（基準日9月30日）。1単元100株に変更。25日の総会で現職の取締役全員が再任された。ガバナンスよし。現職で心機一転。既存事業の見直しが先決で、4月1日連結子会社ゲオとセカンドストリート合併が口火。巻き返しが始まった。ＧＷを過ぎ夏休み、年末年始がポイント。来年4月消費税引き上げを控え、万一延期になっても踊り場。現在の金融緩和が格差拡大、物価高をもたらすとみられ、発展の原動力になった安・近・短のレベルアップが望まれる。依然、業界2位。数年後追いつき追い越す存在。ＣＣＣが強いといわれる都市部で頂上決戦を見ないことに収まらない。
2014年3月期（連結）は、売上高2630億円（1％増）、営業利益107億円（33％減）、経常利益110億円（30％減）、純益55億円（34％減）の見通し。100円増配し3200円配当（中間1600円）の予定。実際には100分に1に定款変更。10月から授権株式総数2億株になる。8月から新本社に移るが、引っ越しの気配が感じられない。往復タクシーの運転手がおろおろしていた。会社が踊り場にひきかえ、遠藤社長（３５）は夏場から上昇運。来年にかけて強いエネルギーがうかがえるという。懸案のガバナンスを確立。グループ再構築、頂上決戦の仕込みが今、来期の見どころ。5月にリーマンショック前の高値を突破し期待をもてる。収益も当時のレベルに匹敵し、何が変わるか注目される。
