仮想通貨と呼ばれていた頃から暗号資産は、需給のみで価格が動く。
ビットコインの暴落は、ビットコインから資金が大量に流出しているのと同義。
2月13日年初来高値から62％、9日の高値から50％近い下落の暴落となった
金融危機の時に強い安全資産として知られるゴールドもリスクオフ対象で
3月9日1トロイオンス1700ドル台まで上昇も13日には一時1550ドル台と9％超の下落。
3月9日に0.3％台まで低下した米10年債利回りは、13日午後に0.8％台まで上昇。
日本の10年債利回りも9日のマイナス0.19％台から13日にはゼロ近辺まで上昇。
13日日経225先物が午後に買い先行となったのは、積み上げた売りポジション解消のため。
日銀から午前通知された資金供給オペ実施を「不意に生じたリスク」と認識されたことと、
ここ数日の日経225先物の売買注文が通常の5分の1程度と非常に薄くなっていることに留意。
しかし日銀が何らかの資産を買い取ることで銀行にベースマネーを供給しても、
貸し出しに回って市中に流通するお金が増えて物価が上がるような状況になっていない。
さらに日本は規制が緩いことでHFT業者には狙い目なので反発局面まではニュートラルで待機。
ドル円の為替レートは、一時112円台まで達した円安が株価急落に加えて
「リスクオフの円高」で急激に101円台を付けたあと103円前後の推移となっている
のは米国の金利が低下する中で日米の金利差が縮小していたので、
「十分あり得るレベルの円高」だったと考えることもできる。
28日のパウエルＦＲＢ議長の利下げを示唆する声明を受け、前週末比1293ドル高と
利下げを2日に織り込んだ反動のせいとも考えられる。
日本の株式市場も金融緩和に対して反応は「金融緩和でウイルスは死滅しない。
利下げは感染拡大による混乱を収束させる決め手にはならない」という冷めた見方。
つまり不測の事態を警戒して換金された資金は極ブレには参戦しても逃げ足は早い。
CPや短期米国債だけが運用を義務付けられている資金のニーズで急騰している。
「需要ショック」「供給ショック」「金融ショック」の「トリプルショック」を
織り込もうとしてリスク対策のために回避以上の忌避感が蔓延している。
