春分から最初の3ヶ月　25年前のネットバブル崩壊がリスク （2025.03.25）

　週明け続落。日経平均小陰線の引け。しどろもどろだ。4月2日「相互関税」を織り込む上で転換点入り。にもかかわらず、トランプ氏の表明した関税政策が再び二転三転。一部の国・地域が除外される見込み。このため、配当取り一巡後手詰まり。ホロスコープによると、春分から最初の3ヶ月、丸1年影響するという。プライムの出来高10億5600万株。売買代金3兆7800億円。値下がり1105(値上がり476)。引け後、先物小動き。ブルームバーグによると、失速するAI主導の米国株高、ドットコムバブル破裂の歴史をほうふつ。にべもない。25年前、5年続いたネットバブルが弾け何兆ドルもの損失を残した。S&P500種が最高値を取り戻すのに7年かかり、3日後ナスダック100指数も追随。その後15年高値更新なし。2000年をピークに幕切れ。S&P500種が最高値まで3倍、ナスダック100指数718％上昇。その後、02年10月までナスダックの時価総額が80％余失われ、S&P500種ほぼ半値。今、反響が聞こえるという。今回、AIが手掛かり。S&P500種が22年10月を底に25年2月のピークまで72％上昇。この間時価22兆ドル(約3300兆円)増加した。しかし、ナスダック100指数が10％余下落し調整入り。S&P500種も並んだ。シンメトリー(対称性)が四半世紀前の記憶を呼び起こすという。事実、ネット株バブルが崩壊。FRBは加熱を抑制する目的もあり利上げ開始。日本は不況に陥り世界的な景気減速懸念が高まった。同じシナリオが繰り返される可能性にリスクを喚起している。別の情報によると、海外の投資家が米国株を売却し欧州企業中心のETF(上場投信)にシフト。カナダを51番目の州にしたいトランプ氏に反目している。米国の孤立的な外交政策に対し、欧州各国揃って国防支出を拡充。防衛関連の株高が日本にも波及。市場の乱高下から自身を守る上で金の保有を増やしている。また、米国の高級乗用車が一部を除き関税引き上げで1万ドル値上がり。昨年のベストセラーから転落した。
　日経平均先物によると、24日大証ミニ3万7780円(+0.32％)に対しラージ、シカゴ7490円。現物より118円高い。ダウ先物4万2686ドル(+0.87％)。同70ドル高い。VIX恐怖指数18.92(－1.87%)、WTI原油先物68.80(+0.76％)。金先物3066(+0.39％)。ビットコイン円13,148.211(+2.05%)。
　24日の日経平均68円安。大引け3万7608円。TOPIX2790(－13)。10年債1.535％(+0.015)。米10年債4.293％(+0.043)。上海総合3370(+0.15%)、香港ハンセン23.905(+0.91％)、インドNifty23.658(+1.32%)、ロシアRTS1183（-0.19％）。グロース665.57(-0.23％)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)など。24日、■■■■(****)が★★★★★★買収に向けて米当局と協議中。米鉄鋼業の強化に資する案件との認識が伝えられた。これも春分から最初の3ヶ月。丸1年ついて回る。(了凡)