来年にかけて様変わり　今までの不調を一気に取り戻す （2025.03.04）

　週明け反発。日経平均小陽線の引け。半値戻し弾みがついた。2月末ゼレンスキー氏訪米が決裂し下放れ、前週末時間外の先物3万7550円に鞘寄せ。7日米雇用統計、18・19日FOMCを前に４日10年債入札、５日の日銀副総裁講演、６日春闘集計などイベント続きだ。プライムの出来高17億7100万株、売買代金4兆1800億円。値下がり202(値上がり1407)。引け後、先物確り。小康を取り戻した。２日、トランプ氏が米政府の戦略備蓄に言及。５つの仮想通貨が１日約36兆円値上がりしている。３日入手した情報によると、トランプ氏は新しい世界秩序の設計図を持っている。何よりディ―ル(取引)に長けた人物といわれるが、側近が「米国は衰退の道をたどり西側を主導したり防御出来ない」旨強調。トランプ氏がゼレンスキー氏に「あなたが取引に応じるか、さもなくば手を引く」と事実上の最後通牒。ウクライナに見切りをつけた。この結果、プーチン氏がつけ上がり、停戦条件をつり上げた。トランプ氏はG7など協議の場にプーチン氏を呼び、米ロ首脳会談の意向を明らかにした。モスクワにすり寄る一方、米国の友人を叩きつけ、自身が結んだ３ヵ国貿易協定に違反しながらカナダとメキシコに25％関税。国防長官も麻薬カルテル追放のためメキシコ侵攻と脅しをかける。総括すると、米国の孤立主義者が抱いてきた世界観を示唆するもの。中国に太平洋、ロシアには欧州、米国がアメリカ大陸を支配する古い秩序。マッキンリ―大統領(1843～1901年)がモデル。ひところ、レーガン大統領(1911～2004年)に憧れた。しかし、エマニュエル・トッド氏(73)は別格。いち早く経済現象でなく人口動態を軸に人類史を捉え、旧ソ連崩壊、英国EU離脱、米トランプ政権誕生など先駆。日本に注文をつけている。可能な限り紛争を避け事態を見守るのが筋。「人口問題」(人材育成)に本気で取り組めという。
　日経平均先物によると、3日大証ミニ3万8170円(+0.82％)に対しラージ同、シカゴ7835円。現物より49円高い。ダウ先物4万4019ドル(+0.30％)。同178ドル高い。VIX恐怖指数19.40(-1.17％)、WTI原油先物70.08(+0.46％)。金先物2884(+1.28％)、ビットコイン円14,105,932(-1.04％)。
　3日の日経平均629円高。大引け3万7785円。TOPIX2729(+47)。10年債1.410％(+0.040)。米10年債4.252％(+0.041)。上海総合3316(-0.12％)、香港ハンセン23,006(+0.28％)、インドNifty22,143(+0.08%)、ロシアRTS 1122(-1.71％)。グロース658.30(+0.69％)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■(****)など。ホロスコープによると、2月下旬から3月20日春分にかけて第2の転換点。日本の場合、7月以降来年にかけて様変わり。今までの不調を一気に取り戻す。辰巳天井、午尻下がり、未辛抱。申酉騒ぎ、戌笑い、亥固まる。(了凡)