すべてひっくり返る　これまでの常識が通用しない時代 （2025.02.06）

　小幅続伸。日経平均小陰線の引け。後場下げ渋った。4日米主要3指数反発を受け、米追加関税報復措置を斟酌。週内日米、米中首脳会談二段構え。収まりそうにない。プライムの出来高21億9300万株、売買代金4兆7800億円。値下がり645(値上がり940)。引け後、先物が心許ない。■■■■■■(****)が好決算を発表する一方、日銀も利上げの神輿を担いでいるが、米追加関税と報復措置の影響2月から。10～12月期決算を踏まえ■■■■(****)と■■■■■(****)、■■■■■(****)など連続性が失われリスクオフ。7日米雇用統計(1月)もあり軸足が定まらない。昨年11月からトランプラリー2ヵ月。1月ダウ「全値戻し」に一件落着。案件の大半10年前初陣当時の二番煎じで織り込み済み。日米・米中首脳会談「選手宣誓」に等しい。帰趨も明らかで、昨年まで勝ち組が「負け組」になる見込み。日本は出来るだけ何もしないに限る。時代の過渡期に米中や世界に道理が通じないためで、ホロスコープの破壊と再生を促す水瓶座20年の幕開け。これまでの常識が通用しない時代を迎えた。去年まで世界一といわれ米国を動かしているのがM7(マグニフィセント・セブン)。アルファベット、アップル、メタ、アマゾン、マイクロソフト、テスラにエヌビデア。S&P500全体の時価総額約50兆ドルの30％以上占め、1月下旬中国のスタートアップ企業ディープシ―クにハチの一刺し。株安ギリギリ持ち堪えているのが現状。いざとなれば、60％以上個人消費に支えられている金融業の打撃が大きい。米10年債が4～5％と近年最高の水準。このため、不法移民追放、仮想通貨の規制緩和、米国「ガザ所有」など際どいディ―ル。1987年10月のブラックマンデーと似た状況にある。当時の失敗体験を参考に「2～3月前哨戦」と述べた。中国のディープシーク発表を契機に米国のオープンＡ1モデル離れ。エヌビデアに対抗しており、日本企業にとっても正念場。三者三様負けられない。
　日経平均先物によると、5日大証ミニ3万8780円(+1.10％)に対しラージ同、シカゴ8755円。現物より76円安い。ダウ先物4万4646ドル(-0.11％)。同89ドル高い。VIX恐怖指数17.48(+1.57％)、WTI原油先物71.95(-1.03％)。金先物2892(+0.60％)、ビットコイン円15,049,722(-0.45％)。
　5日の日経平均33円高。大引け3万8831円。TOPIX2745(+7)。10年債1.285％(+0.010)。米10年債4.474%(-0.035)。上海総合3229(-0.65％)、香港ハンセン20,597(-0.93％)、インドNifty23,685(-0.23％)、ロシアRTS 929(-0.36％)。グロース654.88(+1.09％)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)など。2025年、風の時代。すべてひっくり返る。遅咲きが報われるという。(了凡)