満更でもない一陽来復　日本が米国の連結子会社になった （2024.12.19）

　4日連続安。日経平均小陰線の引け。たじろいだ。17日ダウ267ドル安(一時381ドル安)を受けしりごみ。1978年2月以来46年10ヵ月ぶり9連続安とわかり安値引け。上には上がある。当時カーター政権が後日エジプトとイスラエルを説得し30年続いた戦争に終止符。納得した。プライムの出来高21億1000万株、売買代金4兆1200億円。値下がり994(値上がり587)。満更でもない。引け後、先物が一段高。FOMC利下げをはじめ19日の日銀政策決定会合、20日米PCEなど次々織り込み深刻に受け止めていない。■■■■(****)と■■■■■(****)や■■■■■■■(****)上場の方がピンとくる。来年市場の裾野が広がるためで仕込みの段階。日本が米国の連結子会社になった印象もある。日生の会長が次期経団連の会長になる時代。機関投資家によるもので、これから1年記録的な金融に巻かれあっという間だ。■■■■(****)と■■■■■(****)の場合、23日正式発表の見込み。現在、■■■■■■(****)が米ビッグ3(GM・クライスラー・フォード)を圧倒しダントツのトップ。この上、■■■■(****)と■■■■■(****)、■■■■■(****)まで息を吹き返すと米国の顔が立たない。ゴーン元日産会長もオンラインでお目見え。レバノンで日本脱出から5年数えるだけにアクセス急増。新たな材料も考えられる。ブルームバーグによると、18日ブラジルの通貨レアル急落から株や債券、デフォルト・スワップに波及。中銀介入にも歯止めがかからない。ルラ大統領の緊急介入がいずれも最悪のタイミングで行われパニック売りにつながった。一方、19日の日銀政策決定会合は1年半以上議論や分析を積み上げた多角的レビュー(見直し)がベース。将来運営に関する知見を得ることを狙いに、過去25年非伝統的な効果と副作用などさまざまな角度から検証。植田総裁は短期的な金融政策との関係を否定している。2013年から始まった量的・質的金融緩和について、GDPを1.3～1.8%、生鮮食品とエネルギーを除く消費者物価の前年比を0.5～0.7%押し上げた試算を示した。企業の賃金・価格設定やインフレ期待、自然利子率、日銀財務など多くの論文を公表している。心配ない。
　日経平均先物によると、18日大証ミニ3万9350円(+0.40%)に対しラージ同、シカゴ9370円。現物より288円高い。ダウ先物4万4083ドル(+0.26%)。同628ドル高い。VIX恐怖指数15.37(-3.15%)、WTI原油先物70.13(+0.07%)。金先物2663(+0.06％)。ビットコイン円16,166,493(-1.08%)。
　18日の日経平均282円安。大引け3万9081円。TOPIX2719 (-8)。10年債1.065%(-0.010)。米10年債4.403%(+0.004)。上海総合3382(+0.62%)、香港ハンセン19,864(+0.83%)、インドNifty24,213(-0.50%)、ロシアRTS 730(+0.46%)。グロース635.85(+0.06%)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)など。21日、転換点で迎える冬至。一陽来復。Xマスもそうだ。(了凡)