むしろポジション上がる　来年どうなるか年明けの感触探る （2023.12.19）

　週明け反落。日経平均小陰線の引け。後場下げ渋った。前週末の夜間取引3万2630円に見合うもので、引け後先物が小確り。18～19日の日銀政策決定会合を織り込み、持ち高調整の円売りをこなした。前週末ダウ7連騰・最高値更新を受けたもので、M７(アップル・アルファベット・マイクロソフト。アマゾン・メタ・テスラ・エヌビディア)の影響が大きい。今年合わせて75％上昇。S&P残り493銘柄12％、S&P500全体23％上昇にとどまっている。M7がS&P500の時価総額30％を占め過去最高水準。日本やフランス、カナダ、英国の時価総額より大きい。昨年FRBが利上げに踏み切ると40％下げ肝を冷やしたものの、今年AIブームが盛り上がり棚ぼた利益の期待が高まった。11月までマイクロソフト55％、アップル52％、エヌビディアも3倍余り上昇。来年どうなるのか。今週にも売られ過ぎと買われ過ぎの顚末がわかる。若林栄四氏「ニューヨークからの便り」によると、米国株は昨年10月13日の底から59週の日柄が12月1日尽きた。にも拘らず高値圏にあり、62週で計算すると21日が正中点。さらにM7を鞭打って高値更新したところで日柄が限界。米大統領選に向け利下げが誰に有利かはっきりしない。上げ下げ見送るのも選択肢。急落しても放置するのがありそうなアクション。バイデンVSトランプでなおさら。ウォール街が期待する早期利下げなしという。ウクライナ情勢にしても、2014年ヤスコビッチ政権打倒が主因。米国ネオコン説のほか、宣戦布告したのがロシアでなくウクライナ。戦争が始まる1年前、ゼレンスキー大統領が政令を出し、ウクライナ東部に5万人の兵を送りクリミア半島を取り戻すと宣言。2022年2月16日、2つの共和国に総攻撃を仕掛けた。国際条約「ミンスク合意」(2014)違反といわれ、米国による代理戦争の始まりという。18日入手した情報によると、COVID(新型コロナ)もすべて嘘という。菌が存在しないばかりか、WHO（世界保健機構）やCDC(米国疾病予防センター)が公に認めたPCR検査でも菌を発見できなかった。科学的根拠がなくワクチンも金儲けに使われ詐欺の疑いが出ている。日本は欧米の風潮に流された。彼らのプロパガンダばかり。国内のメディアに頼っていると、世界のことが何もわからない。日本には有能なウィルス学者が多い。ィベルメクチンの元になった不思議なウィルス菌も存在する。欧米によらず、独自の立場を貫くべきだという。これらを踏まえ週明けから市場を吟味。冬至（22日）の1日前、正中点を通じて年明けの感触を探ることにした。前向きに変わりない。
　日経平均先物によると、18日大証ミニ3万2730円(+0.09％)に対しラージ2720円、シカゴ2710円。現物より49円安い。ダウ先物3万7718ドル(+0.15％)。同413ドル高い。VIX恐怖指数12.59(+2.59％)、WTI原油先物72.56(+1.09％)。金先物2036(+0.05％)、ビットコイン円5,870,947(-0.49％)。
　18日の日経平均211円安。大引け3万2758円。TOPIX2316(-15)。プライムの出来高15億7300万株、売買代金3兆6200億円。値上がり437(値下がり1179)。10年債0.665％(-0.040)。米10年債3.904％(-0.008)。上海総合2930(-0.40％)、香港ハンセン16,629(-0.97％)、インドNifty21,418(-0.18％)、ロシアRTS1069(+0.81％)。グロース672.88(-0.69％)。値上がり率ランキングンによると、関係分で■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)など。むしろ、日本のポジションが上がっている。(了凡)