市場もアップデート　新タイプのヒーローが登場する （2018.08.01）

　続落に見舞われ買い戻し。持ち直した。引け小甘い。日銀の政策発表によるもので、前日NYダウ144ドル安、ナスダック107ポイント安など慮る内容。
にわかに10年債が0.03から0.11％まで急伸し、うやむやな長期金利の変動容認と運用柔軟が骨子。景気より物価2％を優先したとがめで、証券の場合、ETF（上場投信）の日経平均連動型を残しTOPIX拡大で手打ちだ。短期決戦の異次元緩和が5年超にまたがり、来秋消費税10％に瀬踏み。引き上げ後も出口どころでなく、一部で麻薬中毒といわれる。日銀が四半期ごと発表している資金循環統計でも、家計の金融資産に占める投信の割合が昨年末33兆円過大に計上され、これまで上昇傾向を真に受けた日本取引所グループのCEOが苦言を呈し再発防止を要求。多数を占めるリフレ派の怠慢を牽制した。戦後、米国が日本の首相を決め、日銀をATM替わりに使ってきたといわれ匙加減が難しい。日経平均先物によると、大証2万2500円（-0.09％）に対し、夜間取引550円、シカゴ円建て555円。NYダウ先物も2万5306ドルと比較的確り。7月31日、アップルの4～6月期決算発表を織り込んでいる。フェイスブックをはじめ5強総崩れといわれながらハイテク関連の押しが浅い。前週末S&P500の年初来上昇率7％のうち、6割がアマゾンやマイクロソフトなど10銘柄によるもので、S&P自体1月の最高値から2％調整にとどまるという。道理でトランプ氏の鼻息が荒い。中国で上海のエリートたちが「21世紀の米中冷戦」に身を乗り出し、北京政府に雷を落としたトランプ氏の外圧を歓迎している。習政権の政治的締めつけにより真の解放が出来ないといわれ、福建のほか浙江、広東省でも家計債務残高が米住宅危機直前の水準に達し、バブル崩壊の兆候しきり。7月30日伝えられた習氏の母校で清華大教授（55）が話題という。指導者の個人崇拝を厳しく批判し、主席の任期復活や天安門事件の再評価など反旗を翻す痛烈な内容。ネットで閲覧できなくなり、同教授の安全が懸念される。要するに、世界中内憂外患。ポジティブな影響を与える国のランキングによると、カナダ、ドイツ、日本、フランス、英国、EU、中国の順。前日述べたように、7年後これまで70年以上続いた米国覇権に転機がやってくる。5月16日革命を意味する天王星がお金を象徴するおうし座に入り消耗戦の始まり。物質世界や暮らし、お金に革命が起きるといわれ、序盤のジャブに相当。お試し期間11月までにカウンターパンチも考えられる。NYダウからS&P、日経平均よりTOPIXの流れに変わった。市場も台風12号と同様にアップデート。新タイプのヒーローが登場するはずだ。
　7月31日の日経平均8円高。大引け2万2553円。TOPIX1753（-14）。東証一部の出来高19億7200万株、売買代金3兆2600億円。値上がり613（値下がり1436）。10年債0.060％（-0.040）。米10年債2.947％（-0.022）。上海総合が2876（+0.26％）で引けた。マザーズ指数の引け1039.29（+0.06％）。物足りない。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■■■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、東エレク（8035）■■■■■■■■(****)など。世界がひっくり返るような変化を乗りこなせという。（了凡）