売られても切り返す　6～8月今年のクライマックス （2017.06.05）

前週末続伸。日経平均一時379円高。終値で2015年8月以来の戻り高値をつけた。東証一部の出来高23億1500万株、売買代金3兆2200億円。値上がり1509（値下がり420）。前日の米国主要3指数最高値更新を受けたもので、翌日5月の米雇用統計が予想を下回り、繰り上がった利上げのスピード調整を好感。3指数続伸したものの、夜間取引で日経平均先物が30円安の2万140円で引けた。急ピッチな高値更新に警戒感が広がったとみられ、米国の経済関連データがまちまちな上トランプ氏離れ。3月までゴールドマンやJPモルガンが買われ、直近マクドナルド、ウォルマートが主役。変わらないのがアップルという。日本株も■■■■■■■(****)の純資産倍率0.6倍台に対し、■■■(****)のPER12倍台。依然割安だが支援材料難。外資が1～3月1兆円超売り越し、5月第4週まで8週連続1兆5200億円買い越しというがピンとこない。6月早々、外資に国内勢が追随。ＮＹダウ倍返し2万1959ドル、日経平均同2万853円挑戦と受け止めた。8日、トランプ氏に解任された前FBI長官米議会証言。英国の総選挙、ECB理事会を控える一方、日本も1～3月期GDP改定値が発表され上方修正含み。1日、法人企業統計で設備投資4.5％増（2四半期連続）が好感され日経平均209円高。週明け売られても切り返す公算が大きい。1日と2日で計526円上げ大幅高というが、225種で割ると1銘柄僅か2円余りの値上がり。四半世紀続くバブル崩壊のトラウマが尾を引き気遅れ。9日SQ、13～14日FOMCに、8月FRB人事を踏まえ、今年のクライマックス。7～9月10～20％安。調整しても幕下りずと述べた。NYダウによると、倍返し後5月17日372ドル安に対し二段下げが見込まれ、事実上、トランプ氏が大統領選に勝利する直前の1万8000ドルを目安に往って来い。現在の延長上で大規模な減税やインフラ投資、金融規制緩和など政策の実行が困難なためだ。しかし、振った暁にペンス副大統領昇格、議会運営円滑化により巻き返し。さらに、倍返し2万6000ドルが次の仮説。ナスダックのビッグ5をはじめ、業界トップ銘柄にIoT革命に伴う富の集中が予想されるためだ。トランプ氏のパリ協定離脱声明に批判噴出だが、大統領選の公約とシェール増産（リグ20週連続増）抜きに語れない。国際金融資本や日銀さえ、景気好転によりバブル再燃を後押し。6～8月高値で売り抜けることも考えられる。
　2日の日経平均317円高。大引け2万177円。TOPIX1612（+26）。6月限が2万170円（+1.56％）の引け。10年債利回り0.05％変わらず。上海総合が3105（+0.09％）で引けた。マザーズ指数の引け1110，27（-0.38％）。小天井の印象だ。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■(****)、■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)など。6～8月、間違えないことだ。（了凡）