春のアノマリーも一興　3連休明けから年度末正念場に （2017.03.16）

続落のあと下げ渋り。日経平均一時106円安。閑散に売りなしだ。ＮＹダウ続落、原油先物7日連続安を受けたもので、15～18日イベント待ち。ポジション調整売りが目立つ。鉱業や石炭・石油、電気・ガスが足を引っ張った。東証二部指数、JQ平均、マザーズ指数にも換金売りの余波。FOMCやオランダ総選挙、トランプ氏の予算教書などメディアの報道が当てにならないという。英国EU離脱、米国大統領選に続き3度目の正直。14、15日東芝（6502）の動きが手引きになる。まことしやかな暴落説に対抗するもので、直近の大和レポートも一興。日経平均が1月に前年の高値を更新すると4月に上値を抜く「春のアノマリー（理論的な予測と乖離した一連のパターン）」を紹介している。1980年以降顕著で1月高値に対し平均上昇率9.3％。大幅高になった1986、87年と2013年を除き同5.5％。今回当てはめると、1月高値1万9594円に対し2万671～2万1416円が見込まれるという。ＮＹダウ倍返し2万1332ドル、黄金分割で2万1186ドルと肩を並べるもので、1964年の東京五輪から3年3ヵ月前に相当する4月末がハネムーン100日。最後まで粘るつもりだ。原油先物安がデフレの最たるもので、米国は利上げところでないはずと述べた。NY原油先物4～6月34ドル説が流れる一方、米利上げに伴う人民元急落説も伝えられ、前週兜町をひと回りして死んだフリと受け止めた。しかし、15日付日経証券欄で「空売り個人試練の春」とお節介。「下がらぬ相場　買い戻し迫る」という。昨年11月から売玉がトランプラリーに担がれ推定評価損7％強。年度末を控え踏み上げの様相にあることも事実。理外の理に発展する公算が大きい。とにかく、欧州が慌ただしい。英国の場合、今週EU基本条約50条に基き離脱を宣言すると、スコットランド独立を巡り2度目の住民投票。北アイルランドが英国から離れアイルランド共和国と合流する情報もある。オランダ総選挙、フランス大統領選、スウェーデンの徴兵制度復活などてんやわんや。何か起きると東京市場が一番早く開くため、最善のほか次善の策も不可欠になった。振り返ると、13日の満月売りが妥当と考えられ、28日の新月買いに備える場面。株安が経済合理性を否定するなら、株高を肯定するとみなすわけで、アノマリーに沿って駒を進める。今ごろ「応仁の乱」といわれても何の足しにならない。
　15日の日経平均32円安。大引け1万9577円。TOPIX1571（-3）。東証一部の出来高16億5000万株、売買代金1兆6700億円。値上がり420（値下がり1461）。6月限が1万9450円（-0.15％）の引け。10年債利回り0.090％（+0.005％）。上海総合が3241（+0.08％）で引けた。マザーズ指数の引け1035.79（-3.39％）。1102及ばず1097止まり。出直しだ。値上がり率ランキングによると、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)など関係分。■■■■■(****)が15日上方修正し8円増配を発表した。3連休明けから年度末に正念場を迎える。（了凡）