大暴落及ばず1割安　長期金利上昇も日米で時間稼ぎ （2016.09.15）

前日NYダウ258ドル安を受けて反落。下げ渋ったものの引け一段安。円安株安になった。米国が利上げを模索する一方、欧州と日本が追加緩和で資金を回すスキームが崩れたという。長期金利の上昇が金融緩和の限界とみられ、割高なNYダウも修正を迫られた。14日、目安として1割安（1万6772ドル）をお伝えしたばかり。13～21日、FRBがFOMCを前に金融政策の発信を中断するブラックアウト期間。1割安にとどまれば急反発。ボックス圏に戻る。しかし、2割となれば1987年10月19日のブラックマンデー並み。当時22.6％安となり1929年暗黒の木曜日12.8％を上回り史上最大。以来、「大恐慌」を殺し文句にバブル全盛期を迎え29年。まさか21日を境に2割下げ、巨大危機に飲み込まれると考えにくい。現在、リーマンショック8年。10年目の2018年が岐路とみられる。日経が14日付トップで日銀の総括的検証を採り上げ、マイナス金利を軸に緩和強化を視野と伝えたのも一端。国債購入、副作用に配慮で歩み寄った。3月クルーグマン・スティグリッツ教授に7月バーナンキ前FRB議長が来日し息のかかった経緯。20、21日FOMCと日銀の政策決定会合が同時で興味深い。ちゃぶ台返しがあるとすれば、米大統領選と前後してイエレン議長試練の時。ボルカー（1979～87年）、グリーンスパン（1987～06年）、バーナンキ議長（2006～14年）然り。例外なくショックに見舞われ、金融市場に忠誠を誓う機会が与えられたという。昨年中国ショックがうやむやになり、今年英国のEU離脱も時間稼ぎ。長期金利が上がり始め、ファンダメンタルズの悪化をなじったところで大暴落に及ばず。日本の場合、PERやPBRのほか個人金融資産や海外純資産など相対的に出遅れ。裁定買い残に至っては時価総額の0.1％に過ぎず、0.2％を切ると暴騰するのが語り草。ヘッジファンドの売りポジションに屈しないことだ。OTS（4564）が寄り前リリース発表し、タンパク質メチル化転移酵素SMYD3のがん阻害効果を公表したが鳴かず飛ばず。しかし、米国で次第に認められ、期日明けから出直る見込み。ちゃぶ台返しや大恐慌がきても大丈夫だ。多摩大の河合客員教授によると、江戸時代にもアベノミクスがあり、尾張の7代藩主徳川宗春が成り代わり。将軍吉宗に楯突き、享保の改革を蹴散らす放漫財政9年で破綻。蟄居謹慎を命じられた。9代藩主宗睦の代まで反動が続いた。当時も人口停滞期でよく似ているという。

14日の日経平均114円安。大引け1万6614円。TOPIX1314（-8）。東証一部の出来高16億6400万株、売買代金1兆7600億円と低水準。12月限が1万6480円（-0.72％）の引け。10年債利回り-0.025％（-0.005％）。上海総合が3002（-0.69％）で引けた。マザーズ指数の引け919.20（-2.60％）。出直しだ。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■（****）、■■■■■（****）、■■■■■■■（****）、■■■■■■■（****）、■■■■■■（****）、■■■（****）など数えるほど。いざとなれば、■■■■■■■（****）が構えている。値嵩だが、■■■■■（****）にはまった。センサがIoTの決め手とみられ、どこかで縁をつくりたいものだ（了凡）