泰然自若の9月18日　FOMCの結果最初に東京市場　 （2015.09.15）

週明け安い。買い一巡後反落。後場一段安になった。今週に限り、14～15日の日銀政策決定会合と16～17日FOMCがすべて。日本時間9月18日午前3時、FOMCの結果がわかる。世界で最初に伝えられるのが東京市場。

カウントダウンが始まった。2013年5月23日のバーナンキショック（日経平均1143円安、東証一部の出来高76億5500万株、売買代金5兆8300億円、10年債利回り0.830％）から2年4ヵ月。米利上げを巡り五分五分といわれ、これまでさんざん織り込んだ材料に解が出る。世界を一周し翌日から5連休。24，25日積み残しのポジション調整。はめるにせよ、はまるにせよ、じたばたできないプログラムだ。日経がプラザ合意（1985年9月22日）30年を手掛かりに元FRB議長のボルカ―（88）とグリーンスパン（89）にインタビューしているが、米国のプロパガンダと受け取れるだけに悩ましい。上げようと見送ろうと売りが本音。泰然自若である。25日の米中首脳会談で利害対立がはっきりするとみられ逆張り。ファンダメンタルズ、バリューを念頭にじっくり流れを読む場面だ。来年7月参院選（W選）、同11月米大統領選を控えているだけに相場が立ち直るのも時間の問題。日経平均にこだわらなくても、バリューならいくらでもある。14日の値上がり率上位を見ると、■■■(****)、■■■■■(****)、矢作建（1870）、■■■■(****)など関係分。首相が経済財政諮問会議で携帯料金の家計負担減に言及。高市総務相に料金引き下げ検討を指示したことや、中国の鉱工業生産（8月）と1～8月の固定資産投資が予想を下回り、上海総合が3114（-2.67％）で引けたことなど苦にならない。それより、日本がゼロ・マイナス成長から抜け出し再び成長を取り戻すため提案できる企業を特定するのが先決。3％成長を目指すなら生産性を3％引き上げるのが合理的。既存の産業が成熟し需要の伸びを期待できなければ雇用を3％削減するのが第二の手段。大量の失業が見込まれ無数の起業ブームが生まれるかどうか。元ゴールドマンの金融アナリストで大の日本好きなデービッド・アトキンソン（50）は観光がヒントという。京都や、奈良、鎌倉など見直しにつながる。上場を目指すJR九州の日本初超豪華クルーズトレイン「ななつ星in九州」も一例。不動産、駅ビル、船舶やドラッグ・居酒屋チェーン、農業まで関連事業になった。■■■■■(****)の悪目を拾うのも面白い。
　14日の日経平均298円安。大引け1万7965円。TOPIX1462（-17）。東証一部の出来高18億4500万株、売買代金2兆円。12月限が50円高で寄り350円安の1万7820円引け。10年債利回り0.360％（+0.015％）。■■■(****)、が安い。自律反発の関門344円に1円届かず仕切り直し。IR次第で居どころが一変する。医学生物（4557・JQ）も同様。■■■■■■■(****)、と■■■■(****)、も有望である。日本は米国と一線を画し、全国津々浦々に浸透したモータリーゼーションにかかわらず鉄道をぎりぎり温存した。これから鉄道を軸に観光を呼び込む時代。そういえば、明日紹介するカネ美食品（2669）がいいポジションにつけている。（了凡）