続落と裏腹にうねり　米国楽観、日本悲観論も間違い （2014.07.09）

売り一巡後下げ渋り。個別に持ち直した。続落した日経平均と裏腹にうねりが感じられる。東証一部の新高値131（前日151）。1月高値の期日売りをこなす動き。徐々に広がり始めた。前日のNY安、円高を受けて

日経平均一時154円安。直後に先物が買われ、後場寄り後一転10円高。25日移動平均1万5187円が下値の目安という。Wカップを目くらましに今、来週決勝前後中締め。今秋プーチン来日、拉致問題解決を巡り8月にかけてWトップ。主力に対し出遅れた中小型株が水準訂正に入った。下旬から4〜6月期決算発表を控え、PERのほかPBRでも修正余地。今のところ■■■■■(＊＊＊＊)と■■■■■■■■(＊＊＊＊)が二枚看板だが、■■■■(＊＊＊＊)と■■■■■■(＊＊＊＊)が迫り上がり底上げの気配。プロの間で先高感が浸透し始めた。FDK（6955）がS高で引けたが、需給も一段と好転している。ゆえに、
（中略）
そこで、2022年まで黄金の投資戦略「富の不均衡バブル」（若林栄四著）を紹介する。これまで不明だった米経済の楽観的見通しにメスを入れるもので、NYダウが6000ドルに暴落する一方、日経平均は3万2000円に暴騰するという痛快なもの。イントロの一部を抜粋する。曰く、世の中は米国の景気回復に対し圧倒的多数が楽観している。確かに、株価が史上最高値更新。住宅バブル崩壊後の価格回復も急ピッチ。バブル状態にしてもさほどでない。しかし、何かがおかしい。本当に景気が好転すれば、非常時の金融政策や超低金利が続いているのは問題。リーマンショック後、FRBが大幅な金融緩和を実施。経済を破滅の淵から救い出した。ところが、この措置がひたすら資産価値の上昇に作用し、国民生活全体の好転につながってない。このため、富の不均衡バブルが早晩破裂。株価、住宅の順で全体に及ぶ。これにはFRBも手の打ちようがない。金融の応急処置をやり尽くし、株価が下落しても救えない。資産価格の下がることが正義で誰も逆らえないためだ。中略。米国経済の楽観論が間違いであるのと同様に、日本経済の悲観論も間違い。欧米が今後20年デフレに包まれるのに対し、日本は最悪期を脱し繁栄局面に入ったという。持論に近いもので共鳴した。
　8日の日経平均65円安。大引け1万5314円。東証一部の出来高23億株、売買代金1兆8500億円。9月限が80円安で寄り40円安の1万5340円引け。10年債利回り0.550％（-0.010％）。前半の不振を吹き飛ばすめどがついた。重複するが、■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■■■(＊＊＊＊)、■■■(＊＊＊＊)が新規。■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■(＊＊＊＊)が出直り。■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)、■■■(＊＊＊＊)、■■■(＊＊＊＊)、■■■(＊＊＊＊)も気になる。■■■■■(＊＊＊＊)が出直ると大きい。熱交換器技術ピカイチ。研究開発と設備投資に今期100億円投入する。（了凡）