アフリカには100万人近くの中国人が住んでいるので海外で敗北は時間の問題になりそうなのに
大方の予想通り「コロナウイルスに対する勝利者」という被害者的立場で語る加害者の隣国。
本来は結核患者の治療のような方法でないとコロナウィルスの治療効果がない。
つまり窓を開け、風通しを良くし、栄養や滋養を取り、適度に運動をして免疫力を上げる。
ところが、危機管理の弱い厚生労働省からの指示は正反対だった。
「密室で幽閉されること」「孤立して遮断されること」に該当するバスや新幹線や
飛行機のような窓を密閉した場合が一番悪いのである。
人工作製のものである決定的証拠といわれるボイル教授の論文を和訳で読むと、
タイトルは『新しいコロナウイルス2019-nCoVのスパイク糖タンパク質には、
同じクレードのCoVには存在しないフリンTのような切断部位が含まれています』。
このフリンの発現が一番多いのが、肺の細胞だったから肺炎になりやすくなるという内容。
大雑把な理解だが、鍵穴(ACE2)を何かで塞いでブロックするACE2阻害剤と
スパイク蛋白に何かをくっつけてキャップしてしまうS蛋白阻害剤の2通りが対策になる。
ACE2（アンジオテンシン変換酵素) という酵素蛋白質は東洋人にとっての、
非常にたくさんの細胞で必須なもので、腎臓や肝臓などの内蔵、心臓、脳、生殖器など
ほとんどすべてで需要な酵素。
日本人にはACE2が胃腸に大量にあるために、海藻を世界で唯一消化吸収できるとされている。
ところが、武漢コロナウィルスは、巧妙にこのACE2を狙い、我々の細胞に付着し侵入する。
日本人が世界一この酵素およびその遺伝子を持つため、また東洋人も日本人並にこれを持つため、
武漢コロナに非常に感染しやすいというエビデンスとして良い。
そもそもアンジオテンシンという物質は1〜9まで分類されているそうだ。
アンジオテンシンを変換することで、さまざまの細胞機能を生み出しているらしい。
ACE2は血圧の高い人で活性化し、血圧の低い人で不活性化しているため、
ACE2をブロックする食材や薬で高血圧を防ぐという方法が医学的に取られてきた。
慢性高血圧の患者はACE２ブロッカーになる薬剤を処方され、
一般人は血圧を下げるための食材を食べるか飲むように医者から指導を受ける。
つまり高血圧の原因がACE2が働きすぎるということであり、この働きを低下させるため、
ACE2の鍵穴へブロック剤を投入するのが「血圧降下剤」だということだ。
したがって、酸乳、イワシ、カツオ節、ワカメ、ノリ、ゴマ、カゼイン、ローヤルゼリー、
ブナハリ茸、醤油（大豆）などが日本でポピュラーな食材や薬剤が
高血圧に効果があるのであれば武漢コロナウィルスの侵入阻止にも効果があると予想できる。
10日，日本政府は，ケニア，ソマリア及びジブチに
広がるサバクトビバッタ被害に対し，
750万ドルの緊急無償資金協力を実施することを決定。
世界食糧計画（WFP）を通じて，食料の配布等の支援を実施との発表。
赤い楯も含めて世界中がATM日本に対して砂漠飛蝗化している感。
アメリカの農作物の不振とか重ならなきゃ大事には至らないが
中国が甚大な被害を受ける場合には食料品の物流も止まるので
日本の食糧難に直結してるから支援の意味はある。
世界の食料事情の安定は世界の穀物価格の安定であり
コメ以外の穀物の大半を輸入に頼る日本の食料価格の安定になる。
エチオピアは中国のアフリカ大陸への進出拠点であり、周辺国にも
経済的に浸透していたが、中国の経済状況が傾き始めてから
エチオピア周辺国への影響力が薄れてきている。
ソマリア、ケニアはアフリカの角でありジプチには自衛隊の拠点を
置かせてもらってるでありように海上自衛隊の中東派遣海域に隣接。
そしてケニア大統領はアメリカに秋波を送り、アメリカは応える形で
ケニアと貿易交渉を始め中国の一帯一路牽制との総合的な外交政策。
飛蝗は口実でアメリカトランプと歩調を合わせているなら安保。
もっとも本当にバッタ対策用に金を使ってくれるなら良いが、
中共のハニトラ・マネトラに札束攻勢と天秤にかけて
野放図に日本の援助をつり上げて集る構図が定着しているだけに
日本が援助しても日本より高額な支援してくれる日本の敵国が
アフリカに援助したら日本を再度裏切る警戒感は拭えない。
歴代日本政府がアフリカに無関心すぎた間に多重債務者状態の
アフリカが中国に浸食されてしまったのを、安倍政権になってから
やっと巻き返そうとしてる経緯での750万ドル（８億円弱）は低目。
国家会計内訳では円にかかわる消費税増税とドルの外国への援助は
海外に積み上がったドル資産を使ってるだけで全然話が違うとの
説明がなされるが、支援するなら海外資産の買い入れや国内から
国が買い上げたものを増やすなど資金循環提言をと中抜きや流用への
警戒感は今迄の実態から国際機関経由に向くのも当然ではある。
しかし安全保障の前半である武力行使回避・抑制の視点からは
中国が食料不足になったら外洋目指して日本侵略の可能性を考慮し
時間稼ぎにしかならなくてもコロナ騒ぎのせいで時間すら惜しい状況。
「安倍首相 アフリカ外交強化 年明け訪問伝達へ 対中国牽制 海上安全・資源で協力」
ttps://www.sankei.com/politics/news/130925/plt1309250011-n1.html
1988年から生じていた年率20％以上の大幅インフレへの抗議の波が、
学生、一般労働者、商店主へと燎原の火のように広がっていった。
政争となる一方で昭和天皇の訪中まで国際的信用の失墜となった
天安門事件が1989年に起きた遠因であり四面楚歌の打開手段も学習。
国賓来日の返礼は今上陛下の訪中というシナリオの活用である。
武漢コロナウイルスで内外信用が失墜した習近平国家主席にとって
蝗害上乗せは天安門事件級の失脚要因となり得る。
豚肉価格がさらに上がっていることで実勢の不満と不安は高いだろう。
強権発動で失脚ピンチを自画自賛のチャンスに替えてから
切り札としてシナリオ再開のために訪日延期に合意した模様。
昨今の新型コロナウイルスの感染拡大で物流機能が麻痺したことから、
中国の１月の消費者物価は5.4％と上昇している。
特にインフレは歴史的にも社会に動乱が生じ政権転覆の引き金になってきた。
ましてや、中華料理で肉とあれば豚肉を指す中国ではアフリカ豚コレラが
2018年8月から蔓延し国内の豚の飼育頭数30％減で豚肉価格が高騰していた。
具体的には昨年11月に前年比110％以上となっているが、食料価格の大幅値上げは、
消費者とりわけ都市部住民にとって不満以外の何ものでもないのは万国共通。
飛蝗で小麦やトウモロコシ、大豆など穀物に大きな被害が出ることになれば
新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の大幅停滞に金融緩和政策を
維持する事で食料インフレが加速され、スタグフレーションに陥る懸念が湧く。
FAO警告 「三国志」季節イベント （2020.03.10）
大量発生し群体になると、特殊なホルモンにより茶色の硬いイナゴへと相変化する。
多くの個体に餌を確保させるため変化翅は硬く強固となり長距離の飛行が可能になる。
中国でイナゴが以前に問題となった時、日本の学者は「食べればいいんじゃない？」
と捕まえて調理したが硬くて食べられなかった。
「蝗」が漢籍により日本に紹介された折に砂漠飛びバッタについて誤解により
「いなご」の和訓が与えられたせいでもある。
2月16日にFAOセメド副局長が『イナゴは圧倒的な力で壊滅的な災害を引き起こす』と
飛蝗が紅海を超えてイランやパキスタン、インドといった南西アジアの国々にも
移動しているほか、ケニア、エチオピア、ソマリアでは、推計総数が3600億匹に
達している旨を警告した。
インドとパキスタン国境のラジャスタン州財務大臣は、州にイナゴ4,000億の襲撃を浴び
大量の作物が破壊され食糧不足のため州駐在70万人のインド軍撤退と公表。
繁殖の条件がよければ次の世代のバッタは２０倍に増えると言われていることから
中国メディアは２月中旬に相次いで関連記事を掲載したが、専門家の見解は
「サバクトビバッタは中国で生存できないから、大きな脅威にはならない」だった。
しかし中国では殷の記録にも残っているぐらいはるか古代から恐れられた災害 。
そもそも【蝗】の字は農作物を襲う蝗の惨害をどう防ぐか、救うかに
「皇」帝の命がかかっているというので虫へんに皇と書くとする説があるほど。
（國家不務畜積、不備凶饑人事之失也。凶饑之因有三、曰水、曰旱、曰蝗）
「政府が非常時の食を蓄えておかずに飢餓の被害が広がったとすれば、
それは人災というべきものである。飢餓の主因は3つ、洪水、旱魃、バッタである。」
と明末農学者の徐光啓は著書『除蝗疏』で為政者失脚の可能性を記している。
ちなみに寿命も1か月から長くても3か月とかなり短いとのことだが
土の中に卵を産む性質があるので、土ごと人の手によって移動すれば、
ヒアリのように今後日本で定着し大量発生しないとも言い切れない。
また黙示録のバッタは蝗害の象徴表現であって飛蝗を表わしているわけではない。
聖書(ルカ21章9～11節)にあるのは終末思想の工程表のようなブラフですらある。
「戦争や騒乱があると聞いても、おびえてはならない。
こうしたことは、まず起こるに違いないが、それですぐに終わりが来るわけではない。』
そしてさらに、言われた。
『民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がる。
また、大地震があり、方々に飢饉や疫病が起こり、恐ろしい現象や天から大きな徴が現れる。』」
、
日本では冬に偏っているインフルエンザの流行は東南アジアでは通年あるのが実情。
東南アジアは高温多湿で暑すぎるがゆえに実際はクーラーガンガンで低温低湿度の
室内環境が媒介してクラスター感染の構図は寒冷地での室内感染と同じパターン。
人口560万人の都市国家シンガポールが検査徹底して全数把握し、感染者が
日本人1人を含めて計106人に増加と確認された3月2日からはほとんど増えてない。
人種的には南方系華僑で人口の7割超が華僑で中国本土との往来が著しく多い国家である。
2019年の中国からの観光客も340万人であるが1月31日に中国からの入国を遮断し功を奏した。
さらに防犯カメラが普及しており東京23区程度の国土の狭い都市国家は濃厚接触者の追跡がしやすい。
早い段階で武漢を往来した人と濃厚接触者およそ2千人を割り出して確保して隔離した。
感染検査を拒否したり、自宅待機命令に違反したりすると、
最大で罰金１万シンガポールドル（約７６万円）か禁錮６月の罰則が科される。
濃厚接触者を主要な感染者に止めて2次、3次感染を防いでいる都市国家と対照的なのは、
不確実な情報を拾いまくって混乱の助長しか出来ない各国メディア。
改正内容が「首相が緊急事態を宣言すれば、都道府県知事は感染を防止するため、
不要不急の外出自粛、学校などの使用制限を要請できる。」であり、
私権に対する法的強制力は自治体の方が要請留まりの国より強いレベル。
新型インフル特措法はあるが少しでも要件がずれると反対派が私権制限慎重論者を担ぐ。
然るに自治体は責任追及されたくない、マスコミも国を叩きたいから知らん顔。
特定野党の頭の中にあるのは結局、政治的な“やってる感”アピールだけ。
政権担当時に都合の悪い指摘や暴露を「こんな非常時に」と封じ込めた連中にとって
国民の生命や健康なんてどうでもいいのである。
新型コロナで“緊急事態”をもちだすことで、国民を黙らせ、政府の指示に唯々諾々と従う
戦前並みの体制をつくろうという意思が垣間見えているのは特定3国のことである。
自分たちの後手後手かつ場当たり対応とずさんな管理で感染拡大と混乱を引き起こしたうえ、
いまだ検査体制も医療体制も整えられず、大見得切ったマスクの供給も確保できていない。
とにかく自分の手ではじめて緊急事態宣言を出して、決断力をアピールしたいと考えている。
等々、東日本大震災の対応で「戦時中と同じだから我慢しろ」とか「協力しないのは非国民」
という押さえつけばかりを主導した輩達の自己紹介でしかない政府非難には食傷気味。
