２本柱確立し相乗効果

事前対応で成功の公算大

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ＴＯＫＡＩ(8134)は最大の節目。新体制を決めた。11月18日、子会社ビック東海と共同持ち株会社設立を発表。12月6日両社臨時総会、来年1月21日同承認総会を踏まえ、同4月1日ＴＯＫＡＩホールディングスとして東証１部に上場される運び。株式移転比率TOKAI１に対してビック東海2.3。新交付1億5522万2767株。具体的な経営目標は同5月に発表される見通し。持ち株会社の新社長にTOKAIの鴇田会長が就任する。狙いはグループ再編と経営資源再配分、事業や資産の重複解消、横断的な合理化、有利子負債(2Q連結累計1203億円)・自己資本比率(同6.9％)の改善、さらに人材育成の五つ。安定したエネルギー供給と収穫期に入った情報通信事業を通じて２本柱を確立。延べ顧客件数226万(TOKAI　116万)一元化による相乗効果が見どころになる。一方、市場の反応は定まらず。10月28日TOKAIとビック東海が決算発表した翌日323円の安値をつけ、その後11月18日の声明を好感して小戻したものの底固め。半年たてばわかるが、引き締まるのは確実で、来年の社運を調べると絶好調。今年4月高値545円から10月安値の倍返し767円。大幅な水準訂正が見込まれる。

2Q連結累計は、11％増収、17％営業減益、48％経常減益、純損3億5300万円の折り返し。LPガスの仕入れコスト高18億円が響いた。しかし、7月28日につぐ２度目の上方修正。3Qも気温が高めで4Q以降予断を許さないが、目標がはっきりしただけに事前対応を期待できる。11年3月期(連結)は、売上高1777億円(11％増)、営業利益94億7000万円(5％減)、経常利益76億1000万円(29％減)、純益18億8000万円(39％減)と修正なし。配当は8円(期末4円)を据え置く予定。ビック東海が上方修正で折り返したものの慎重な構え。12月22日冬至の翌日、天皇誕生日とともに60周年を迎えタイムリーな節目。持ち株会社の社運もTOKAIと同じで、すでに事前対応に入り成功する公算が大きい。