日本のミーム株も元服　世界中現体制が転覆し人心一新 （2024.06.17）

　前週末3日ぶり反発。日経平均小陽線の引け。弱もち合いだ。14日ダウ57ドル安(13日65ドル安)に見合うもので膠着状態。11日FOMCから15日G7まで一連のイベント。売りたい強気と買いたい弱気に明け暮れた。プライムの出来高21億5600万株、売買代金5兆3100億円。値上がり1417(値下がり210)。引け後、先物が安い。夜間取引で380円安の3万8460円をつけている。14日米10年債が4.22%に下落し利下げ期待再燃が伝えられたほか、前週仏株価指数が6％安となり2022年ウクライナ戦争勃発以来の急落。消耗戦の限界が目立つ。ホロスコープによると、5月3日冥王星が逆行開始。新たな再生に向け大いなる調整と述べた。現在進行中で9月2日山羊座に戻り、10月12日終了し順行再開。11月20日水瓶座に移動する転換点。現体制が使い物にならず新体制に移行するもので、■■■■■■(****)のハイブリッド車が一例。異なるものを組み合わせ掛け合わせてつくられる経過措置に相当する。13日テスラの株主総会で8兆円の報酬が承認される一方、ワンマン経営に批判も多く人材流出が止まらない。18日トヨタの総会が注目される。11月の米大統領選まで半年、世界中現体制が転覆するとみられ、市町村や家庭レベルでも人心一新。米国が南北戦争(1861～65)なら日本も明治維新(1867～68)で引けを取らない。180年に一度、本格的な水瓶座の冥王星時代がやってくる。日本は、バブル崩壊に伴い世界より30年以上早く現体制が崩壊しており、おのずと影響を受ける。14日の日経「十字路」にいい記事が出た。中前氏によるもので、なぜ円安なのか興味深い。いわく、長年にわたる放漫な財政と金融政策の結果。税収を上回る支出を続け日銀がやり繰り算段を続けたため。安易な財政が貿易赤字の定着で転機を迎える。デフレ脱却に向けインフレ受容を迫るのは中央銀行の傲慢。小手先の介入で解決できず市場が圧力をかけるという。
　日経平均先物によると、直近大証ミニ3万8465円(-0.97%)に対しラージ8460円、シカゴ8455円。現物より360円安い。ダウ先物3万8582ドル(-0.25%)。同7ドル安い。VIX恐怖指数12.66(+6.03%)、WTI原油先物78.49(-0.17%)。金先物2348(+1.31%)、ビットコイン円10,456,476(+0.43%)。
　14日の日経平均94円高。大引け3万8814円。TOPIX2746(+14)。10年債0.935％(-0.030)。米10年債4.216％(-0.030)。上海総合3032(+0.12%)、香港ハンセン17,941(-0.94%)、インドNifty23,465(+0.29%)、ロシアRTS1136(+0.35%)。グロース638.73(+0.63%)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)など。■■■■■■■(****)は一服。規制によるもので、13日貸株利用など日証金が貸借取引で注意喚起。PTSを見ると尻上がりだ。夏至(21日)にかけて日本のミーム株も元服しそうだ。(了凡)