中長期もゴーサイン　ありったけ上げてはたき落とす （2021.09.15）

　続伸。日経平均小陽線の引け。年初来高値を更新した。13日ダウ261ドル高を受け、利食い一巡後引けにかけて一段高。25日移動平均線2万8499円と75日線2万8480円がゴールデンクロス。中長期もゴーサインが出た。25日線と乖離率7.62％、東証一部の騰落レシオ149.08も過熱。8月末米軍アフガン撤収から2週間上げっ放し。9月3日首相辞任発表で拍車がかかった。自民党総裁選・総選挙に伴う政策期待が新たな材料。トヨタの相次ぐ減産（年1割）を織り込み、総選挙で自民党勝利が見込まれる。黄金分割3万2100円、2月高値から8月安値の倍返し3万4400円。4万円をつけないと収まらない。日経によると、「政局ラリーまだ4合目」（14日）。外資の建玉と日経平均の連動性によるもので、ネット建玉（未決済残高）買い7万枚でピークという。2月に7万枚で天井を打ち9月10日約3万枚。あと4万枚残し前途洋々。本格化が見込まれる。外資に続き国内勢が出番待ち。買い切ると4万円で止まらない。空売りの買い戻しが輪をかける。30年前プラザ合意によりバブルが生まれ、旧ソ連崩壊で米国に渡った緩和マネー。8月15日カブール陥落をきっかけに里帰り。桁外れのスケールと考えられる。10年先の初動に相当し、行き過ぎの反動で「ベーシック・インカム」と「グレート・リセット」に跳ね返る見通し。世界の人口増が気象変動に耐えられず、大陸や海洋資源も限界にきたという。コロナもこの一環で経済再開良し悪し。緩和マネーを呼び水に個人を投資ブームに巻き込み、ありったけ上げてはたき落とす作戦。14日伝えられた■■■■(****)創業者永守氏のコメントが印象に残った。曰く、上期の営業利益最低950億円（37％増）達成が必要。現状、創業来最大の経営危機。市場の信用失墜を止める行動が必要。上期未達に終われば重大な事態となり、新体制の期待が崩壊する。阻止する必要があるという。正鵠を射るものだ。
　日経平均先物によると、14日大証ミニ3万0310円（-0.30％）に対しラージ同、シカゴ円建て0325円。現物より345円安い。ダウ先物3万4926ドル（+0.16％）。同56ドル高い。VIX恐怖指数19.35（-7.64％）、WTI原油先物70.92（+0.67％）。金先物1789（-0.29％）、ビットコイン円5,063,800（+2.49％）。先物でも日本が世界のアンカー。来年2月北京冬季五輪、同7月参院選を控え中長期妙味。新政権が鍵を握る。
　14日の日経平均222円高。大引け3万0670円。TOPIX2118（+21）。東証一部の出来高13億3900万株、売買代金3兆3400億円。値上がり1707（値下がり380）。10年債0.040％変わらず。米10年債1.339％（+0.015）。上海総合が3662（-1.42％）で引けた。マザーズ指数の引け1187.83（+0.51％）。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■■(****)、■■■■■(****)など。9月1日デジタル庁を立ち上げ日本の巻き返しが始まった。■■■■■■■(****)が突破口。2018年の上場来高値1740円が目安だ。■■■■■■(****)も有望。2月の半値でも■■■■(****)より上にいる。（了凡）