次の幕上がった　中央紙器　9月7日 （2021.09.06）

コロナ前に見合う水準
2025年ビジョン前半飛ばす
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　中央紙器工業（3952）は復調。コロナ前の生産に見合う水準。7～9月期緊迫している。筆頭株主トヨタ（7203）が9月4割減産を表明。半導体供給不足や素材高騰の影響が尾を引くとみられ、直近ピークアウトした国内新規感染者数が不幸中の幸い。やがて減産解除も考えられる。前期8月6日と11月5日の修正発表を吟味したもので、今期連結自動車関係72億7400万円（17.1％増）の計画。電機関係18億5900万円（7.2％増）、食品関係2億5500万円（4.2％増）も持ち直す公算が大きい。昨年5月立ち上げた「2025年ビジョン」によるもので、国内既存事業ダントツ化・海外事業の展開・新規事業構築を盛った3ヵ年計画（2016～18）をバージョンアップ。業界№1の安全な会社・最適な生産物流体制確立・高付加価値な新製品開発など、めざす姿5つが骨子。10年先を見越し前半5年飛ばす意向だ。同社は現在、日本パッケージングコンテスト19年連続受賞中（通算54作品）、ワールドスターコンテスト17年連続受賞（通算36作品）。トヨタ傘下、日本のほか世界で認められる技術が手掛かり。1994年からアジア市場に着手。中国3拠点とマレーシア2拠点に展開した。8月末20年にわたる米軍アフガン撤収から次の時代が動き出し、どんな変化にも対応する構えだ。2018年12月、中国の販売機能を統合したのが一例。4月14日発生したコロナ対応も問題ない。全国段ボール工業組合連合会によると、2021年（暦年）の需要予測14300百万㎡（前年比101.4％）。20年96.6％（19年99.5％）に落ち込み、コロナ前（18年101.3％）に見合うレベル。数量がそうでも中味が変わるわけだ。同社の場合、1993年上場から28年。当時22で入社した新卒者が50を数え、これから10～20年人口動態でいうボーナス期。もうひと山、ふた山ある。2025年ビジョンの前半5年仕込みとみられ、アフガン撤収米軍やトヨタ減産と同次元で次の幕が上がった。
2022年3月期（連結）は、売上高106億円（14.7％増）、営業利益6億円（259.1％増）、経常利益6億6000万円（174.8％増）、純利益4億3500万円（154.3％増）の見通し。配当40円（中間20円）を据え置く予定。クラフトインテリアのネコグッズが人気。経済合理性と対極にあるデザイン・意匠を見直す動きもある。同社は現実世界に強く、2021年結果を出す場面。上昇運にある。山下社長（61）がトヨタと同様運勢好調。未来より今を充実、人に頼らずステップアップ。やがて様々な幸運が集中するという。ホロスコープ（天体配置図）によると、今期が10年後の初動といわれ、やり切るとリターンも大きい。従業員の平均年齢40歳。一丸になっている。※2月3日発表された決算にご注目ください。