物足りない自律反発　6年2ヵ月ぶり景気悪化と符合 （2019.05.16）

　8日ぶり自律反発。日経平均小陽線の引け。物足りない。値頃感の打診買いや売り方の買い戻しとみられ、決算発表後の業績回復を読めないためだ。14日、ダウ207ドル高然り。一時363ドル高となり前日617ドル安の半値戻し。6月G20で米中首脳会談が伝えられ、アップルやボーイング、キャタピラーなど中国関連が戻した。15日、上海総合が2938（+1.91％）で引け後場日経平均確り。フィラデルフィア半導体指数1442.83（+2.40％）も助け舟に違いない。日経平均先物によると、大証の引け2万1160円（+0.62％）に対し夜間取引1070円、シカゴ円建て1065円。ダウ先物も2万5529ドル（-0.14％）と小甘い。VIX恐怖指数18.17（-11.58％）一服、ビットコイン円869,037（-0.11％）高値圏。取り立てて材料がない。4月24日の戻り高値2万2362円から5月14日の安値0751円の半値戻し1556円が当面の目安。ミクロで5日移動平均線1238円と一目均衡表の雲上限1357円が戻りのメドという。4月に5～6月日本のイベントを先取りした反動もあり、左に行き過ぎた分右にも跳ね返る。前日、米中どちらも間違い。1920年代の米国に瓜二つと述べた。6月まで需給よし。サロス（日食と月食の周期=18年11日）によると、7月が危ないという。今年、滅多に地震が起きないフランスで立て続けに揺れた。現在58基稼働といわれ原発も気になる。14日、パプアニューギニアでM7.7の地震が伝えられたのも偶然ではない。5～6月無事乗り切ることが2020～26年の初動。米中は勿論、日本も判断を誤ると元に戻らない。受け売りだが、戦後最長の景気拡大が米国の住宅バブルを受けた2002～08年の6年1ヵ月。その後、リーマンショックに見舞われた。一方、「アベノミクス」が始まった12年12月から19年1月まで6年2ヵ月。13日、3月の景気動向指数が99.6と前月から0.9下落。基調判断を下方へ局面変化から「悪化」と改めたのに符合する。政府は、一部認めながら依然「戦後最長」の触れ込み。与党は10月から消費税引き上げを控え、7月の参院選が正念場。10日、ワシントンで11回目の米中協議が物別れ。合意を6月末の米中首脳会談に持ち越す流れになった。中国の景気が下振れ、追って米国に影響が出るのも確実。消費増税どころか、再びリーマン級のショックも一理あるわけだ。15日、ドイツ銀とコメルツ合併が流れた情報を入手。ブレグジット目前のバーグレイズと似たようなケース。平成、令和元年を似て非なるものと述べた。引き締めて臨むところだ。
　15日の日経平均121円高。大引け2万1188円。TOPIX1544（+9）。東証一部の出来高15億2400万株、売買代金2兆5700億円。値上がり1359（値下がり716）。10年債利回り-0.055％変わらず。米10年債2.378％（-0.030）。マザーズ指数の引け881.33（+0.99％）。出来高増によるものだ。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■■(****)など。■■■■■■(****)がボトム圏入り。コインチェックを目玉に起死回生が見込まれる。（了凡）