来年4月太陽黒点ゼロ　米国ひとり勝ちの反動日本トップ （2018.10.22）

　前週末続落。日経平均小陽線の引け。下げ渋った。19日、中国人民銀総裁の資金調達緩和・融資拡大が伝えられ、上海総合が2550（+2.58％）に持ち直したのが主因。中国の7～9月期GDP（+6.5％増）が予想を下回り、2009年以来低い伸びにとどまったため。10～12月期流動的だが、買い戻しが入り小康を取り戻した。18日ダウ327ドル安、19日64ドル高が物語るもので、週明けマイクロソフト、アルファベット（グーグル）、アマゾンなど主力の決算発表待ち。19日明らかになった全米中古住宅販売件数3.4％減（前月比）のほか、サウジの記者殺害疑惑、イタリア財政不安、中米数千人移民など懸念材料続出。トランプ氏自ら11月6日米中間選を前に株安の危機感をつのらせ、ひとり勝ちの反動といわれる。ゴルディロックス（適温）相場で回復した米経済を減税と財投で刺激し、対中関税引き上げにより過熱した跳ね返りが米10年債上昇。年初2.4％が直近3.2％台に上昇し再び株が急落。減税に伴う財政赤字で国債増発をやむなくされ、中国が入札を拒んだのも事実。米中間選後、共和党が下院で敗北しても米議会全体旧ソ連同様中国崩壊の流れにあり、首相が25～27日北京を訪問し習近平氏とどう折り合いをつけるか焦点。さらに、11月29日のG20 でトランプ氏と習近平氏の米中首脳会談も取り沙汰され、不調なら投げに拍車がかかりそうだ。逆に、歯止めがかかると記録的な急反発。二者択一の場面が巡ってくる。しかも、お試し期間。来年3月から本格化する見通し。このため、騙しだまし試行錯誤の地合い。金利上昇や株安に伴う金先物の先高感や仮想通貨のマイニング（採掘）に使う半導体の落ち込みも踊り場特有の動き。2019年4月に太陽黒点がゼロになる仮説も有力で、今上天皇退位、新天皇即位、英国EU離脱など一段と経済活動も弱くなる見込み。太陽から地球に到達する宇宙線の量が激化しているという。日経平均先物によると、19日大証の引け2万2530円（-0.27％）に対し夜間取引460円、シカゴ円建て475円。ダウ先物2万5435ドルとまちまち。19日のフィラデルフィア半導体指数も1225.94（-1.55％）と物足りない。このため、一目均衡表の雲下限2万2247円と75日移動平均線2万2752円のボックス圏。出来高、売買代金が低迷し突っ込みも考えられる。日用品やヘルスケア、防災、公益など利他銘柄が人気化。水準訂正が見込まれる。ファンドのポジション調整一巡。これまで米国株がもっと魅力的といわれたが、消去法で日本がトップになったという。
　19日の日経平均126円安。大引け2万2532円。TOPIX1692（-11）。東証一部の出来高12億8100万株、売買代金2兆3900億円。値上がり616（値下がり1409）。10年債0.145％（-0.005）。米10年債3.192％（+0.015）。マザーズ指数の引け980.76（-0.70％）。引っ込みがつかなくなった。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■(****)、■■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)など。太陽黒点の周期11年。極大期100～200に対し極小期ゼロ。来年4月ゼロの仮説と84年ぶり7年後（ハレの日）の因果関係が興味深い。（了凡）