8月下旬に第2波も　変化に適応し乗り切ると明るい （2018.08.14）

週明け全面安。一時日経平均1ヵ月ぶり安値。逆回転のうねりがうかがえる。トルコリラ安に歯止めがかからず、新興国から資金流出を懸念する動き。引け前、リラ預金準備率の一律引き下げが伝えられ小戻した。例年国内勢が盆休みに入り、外資の売り仕掛けに出くわす場面。今年もヘッジファンドのパフォーマンスが悪いため、米国債にVIX売り持ち、株の買い持ちなど同時に巻き戻し。今年2月に比べポジションに厚みがなく、リスクオフも限られるという。しかし、ブラックスワン指数が上昇。8月下旬に第2波も考えられる。思惑売りによるもので、トルコ通貨安が新興国から資金流出を促し、日本や世界経済の受ける影響がどの程度かわかる。10年前、金融危機のトラウマが欧米や日本の市場流動性を高めた。日経平均先物によると、13日大証の引け2万1890円（-1.84％）に対し、夜間取引2080円、シカゴ円建て2045円。NYダウ先物も2万5313ドル（-0.07％）と比較的落ち着いている。上海総合が一時2742（-1.9％）をつけ、バブル後の安値2655に接近。取り沙汰される北戴河会議がベールに包まれ、米中のほか中国内の政治的対立も中長期化。経済合理性だけで説明できない。それでも、14日発表される7月の工業生産や小売り売上高、固定資産投資など経済指標が新たな手掛かり。ひところ沸騰した習近平氏失脚や中国陥落説など棚上げ。踊り場とみられる。直近入手した情報によると、中国がガダルカナル島に戦略拠点を構築。驚いた米国とオーストラリアが急遽軍事予算を計上。潰しにかかっているという。1942年に旧日本軍が太平洋戦争で米国を倒すため飛行場を建設し玉砕。中国にとっても、南シナ海と同様に太平洋の核心的利益のようだ。主要メディアが伝えないだけに隠れた材料だ。トランプ氏が18日以降に決着を持ち越したオハイオ州下院補選後どう出るか。日本は依然打つ手なく、9月の自民党総裁選も現行の延長上。手詰まりに閉口するが、8月下旬の第2波をしのぐと漁夫の利（国益）に近いリターン。相当な反動高が見込まれる。5～11月お試し期間だけに逆回転をしのぐところだ。来年3月本番スタート。2025年に新体制が誕生する見通し。戦後70年以上続いた秩序が一変するといわれ、国レベルでも予選が始まった。天災を加味すると、6月の大阪北部地震から7月西日本豪雨。その後、猛烈な酷暑を通じて日本人もフルイにかかる。変化に適応し無事乗り切ると来年明るい。ダーウィン（1809～1882）の進化論がくつがえる。
　13日の日経平均440円安。大引け2万1857円。TOPIX1683（-36）。東証一部の出来高15億2300万株、売買代金2兆5100億円。値上がり191（値下がり1884）。10年債0.095％（-0.005）。米10年債2.864％（-0.008）。マザーズ指数の引け962.48（-4.13％）。底割れした。それでも反転待ちだ。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)などごく僅か。中長期諦めていない。米中消耗戦の果てに日本が残ると考えられるためで、関係分の■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■■(****)など先頭集団。■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■■(****)など続く。15～17日、日本付近に災害級の大雨がやってくる見通しだ。（了凡）