タッグ組むと回り出す　第3次大戦を仮説に7年の長期戦 （2018.08.09）

買い戻しが一巡し頭打ち。後場円高に振れ一段安。まちまちで引けた。7日NYダウ126ドル高に対し、8日上海総合35ポイント安を差し引きしたもの。10日オプションSQを控え仕掛けも伝えられる。日経平均が小陰線となり騰落レシオ110％で煮え切らないが、75日移動平均線2万2477円が切り上がり売買代金増加も手掛かり。7日S&P500が最高値に迫り、中締めの雰囲気も漂っている。米中報復関税の応酬について米国譲歩なし。全面戦争なら圧勝と述べた。しかし、アマゾン中国版のアリババ戦略責任者によると逆。もはや、中国に米国を必要する分野がほとんどないという。中国の株式市場が米国より打撃を受け、時にパニック寸前で落ち着かない取引も見受けられる中、中国人の考え方や米国の2倍近いペースで拡大している経済の底堅さに理解がない。万一大混乱に陥り、どこまで事態が悪化するか考えた形跡もないという。一方的なもので、双方妥協の余地がなく中長期の消耗戦。日本も大きな影響を受けるほか、ともども日本なしに回らず漁夫の利（国益）が拡大する見通し。ウサギならぬカメになって急場しのぎ。チャンスがくるまで粘り抜く構えだ。それには10日まで続く雲のねじれと地震、13号台風など無事に乗り切ることが先決。米中報復関税の影響が7～9月期に出ると修正待ったなし。長期化のダメージが大きいためで、一時リスクオフも考えられる。日経平均先物によると、大証の引け2万2630円変わらずに対し、夜間取引600円、シカゴ円建て605円。ＮＹダウ先物も2万5605ドルと腰が引けたまま。今週4～6月期の決算発表が一巡し、来週盆休みでポジション調整とみられる。IMFの試算によると、米中報復がエスカレートして金融危機をもたらす場合、最悪で世界経済の1年目0.4％、2年目0.5％下振れ。このうち、米国が最も大きく1年目0.8％、中国を含む新興国が2年目0.7％。日本は3年目まで0.6％影響を受けるという。来年から改元、新天皇即位に10月消費税10％、東京五輪・パラリンピックなど目白押し。世界レベルで異常気象が定着しただけに無事なら御の字。多くを望めない。まさか、トランプ氏の仕掛けた貿易戦争が米国一強体制の幕切れになるとは本人も露知らず。天王星が5月16日おうし座に入り7年後に決着。11月までお試し期間。来年3月から本格化。84年ぶり1936～42年の第2次大戦に次ぐ「第3次大戦」が仮説といわれる。10日を乗り切ると次の幕が上がるわけだ。
　8日の日経平均18円安。大引け2万2644円。TOPIX1744（-1）。東証一部の出来高14億4900万株、売買代金2兆5400億円。値上がり1039（値下がり984）。10年債0.110％（+0.005％）。米10年債2.965％（-0.007％）。上海総合が2744（-1.27％）で引けた。マザーズ指数の引け1027.61（+1.75％）。2番底をつけた。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■■(****)など。№1かオンリー1の会社とタッグを組むと回り出す仕組みだ。（了凡）