東大がペンタゴンの先　大規模光量子コンピュータを開発 （2018.07.12）

先物安を受けて反落。一時日経平均452円安。後場円安に振れ戻した。10日トランプ氏の対中追加関税2000億ドル公表（9月にも6031品目）に対し中国の報復声明を受けたもので、10日ＮＹダウ143ドル高にひきかえ11日上海総合49ポイント安。NYで「広がる買いに著名人の売り」といわれ、上海では「全く受け入れられない」印象。外資のポジション調整が目立つ中で国内勢の反応が比較的冷静だ。13日の金曜がキリスト教の厄日でSQ（新月）だけに再び波乱と述べた。IMFの予測によると、米経済は減税効果一巡により2019年後半から景気下方圧力がかかり、FRBの利上げもマイナス要因。このため、20年以降減速する見通し。1971年8月ニクソン政権の10％輸入課徴金や、02年ブッシュjr政権の最大30％鉄鋼関税もその後撤回。失敗といわれるだけに「中国との交渉に1年かかる」（米通商代表部）にしても驚かない。体力勝負の限界を意味するとみられ、トランプ氏再選の思惑もうかがえる。強行した反動や混乱を加味すると消耗戦。日本のほか漁夫の利にあやかる国が続出する見込み。これから1年、ものによると10年、100年分の変化も考えられる。戦後たまったストレスを70年以上持ち越しているためで、シリアや北朝鮮の地政学リスクや米中貿易摩擦が人災なら、西日本豪雨や世界各地の異常気象も天災。北アフリカのアルジェリアで7月5日51度の高温。オマーンのマスカット南方で6月28日最低気温42.6度。カナダ東部ハリファックスで降雪があり-1度という。天王星が今年5月おうし座に入り7年後の仮説に検証例が出始めた。84年周期で欧州大戦（1848～54）、第2次大戦（1936～42）に次ぐヘアピンカーブ。11月までお試し期間、来年3月から本格化。まだ序の口に過ぎない。受け売りだが、東大の大規模光量子コンピュータ開発も一例。米国ペンタゴンの先を行くもので、仮想通貨のブロックチェーン解読に威力。これまでビットコインのデビューに7、8年かかったものを一瞬で処理。電子マネー発行のロードマップさえ一掃しかねない。ケタ外れの量子に光量子の方がもっと上。仮想通貨の主役交代と量子耐性の次世代通貨がテーマという。■■■■■■(****)の松本社長（54）が東大出身で、グループの役員や幹部も東大の影響が大きいだけに巡り合わせだ。市場経済が「ネズミ講」で成り立っているといわれ、トランプ氏の米国第一とモンロー主義により逆回転。16日の米露首脳会談（ヘルシンキ）も金持ち喧嘩せず。符牒合わせといわれる。人災、天災に油断するな。安心と安全、無事にこそ価値がある。
　11日の日経平均264円安。大引け2万1932円。TOPIX1701（-14）。東証一部の出来高13億6600万株、売買代金2兆3200億円。値上がり485（値下がり1563）。9月限が2万1910円（-1.26％）の引け。夜間取引890円、シカゴ円建て同。ＮＹダウ先物2万4698ドルと甘い。10年債0.040％（+0.005）。米10年債2.838％（-0.022）。マザーズ指数の引け1029.70（-1.19％）。強気だ。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)など。イールドカーブのフラット化を気にする向きがある。（了凡）