9日のシコリ大きい　10日、10週、10ヵ月が日柄の目安 （2017.11.16）

先物売りに続落。東証全33業種下落。日経平均2万2020円の窓を埋めた。前日ＮＹダウ30ドル安、1ドル113円台前半の円高を受けたもので、寄り前発表された7～9月期GDP年率1.4％増及ばず。賃金の伸びが鈍く消費0.5％減に差し込まれた。NYダウが手掛かり難から一時約170ドル安。税制改革法案難航のかたわら、セクハラ疑惑と投資リスクをネタに模様眺め。需給改善期待が後退した原油先物安も響いた。日経平均6日連続安。10進法に沿って18日新月買いを援用。17日か20日、好押し目とみられる。10週が二段下げの目安。日経平均の半値押し2万1311円を視野に来週戻りを試す場面だ。中国が17日北朝鮮に特使を派遣する模様で、14日トランプ氏アジア歴訪・米海軍日本海演習打ち上げとタイムリー。買い戻しにつながる公算もある。■■■■■(****)の2741円を黄金分割の下値メドに、■■■■(****)も突っ込み買い。ともに防衛省指定の魚雷・機雷大手メーカーで、いざとなれば日本海、東シナ海のほか南シナ海にも敷設し中国や北朝鮮など封じ込め。掃海できるのも強み。「自衛隊」無人化計画を出した軍事評論家の兵頭二十八氏（ひょうどうにはち=1960～）によるもので、日本が中国を一瞬で滅ぼす奥の手という。異論もあるが、核を持たない日本が正当防衛できる立案で、海上自衛隊の機雷技術も手掛かり。市場の反応次第で北朝鮮問題解決のきっかけになりそうだ。トランプ氏の場合、歴訪を通じて日本をはじめ中国や韓国など延べ30兆円レベルの「商談」をまとめた成果が伝えられるものの、いずれも仮契約で中味がない。渦中の北朝鮮を巡り、日中韓のほかAPEC、ASEAN各国首脳と腹の探り合い。事実上、戦争準備を伝え、集団自衛権のもと各国に理解を促した印象。開戦の有無より戦後処理が問題で、北朝鮮も9月12日の国連制裁強化決議から2ヵ月沈黙。来週10週目を数え新たな材料が出てきそうだ。ともあれ、昨年初に世界の生産と貿易が底入れし景気拡大が始まったという。日本がドイツに続き昨年10～12月、米国も今年7～9月需給ギャップが解消した。IMFによると、10年続いた先進国のデフレがインフレに転換。来年、原油をはじめ世界の物価が上昇し景気が回復から拡大に移行といわれる。死角や落とし穴もつきもので、15日の空売り比率41.0％に上昇。先安感が目立つのも直近の特徴。9日激動のシグナルを受け、10月16連騰の反動を検証する。へっぴり腰の3段上げが仁王立ちになった分、10週目とみられる投げもきつい。来年1月中旬と考えられる。
　15日の日経平均351円安。大引け2万2028円。TOPIX1744（-34）。東証一部の出来高21億5900万株、売買代金3兆7700億円。値上がり120（値下がり1901）。12月限が2万2040円（-1.74％）の引け。夜間取引で1860円をつけている。10年債利回り0.040％（-0.005％）。上海総合が3402（-0.79％）で引けた。マザーズ指数の引け1097.07（-2.32％）。下振れした。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)程度。9日のシコリが大きい。来週予想される戻りで少し外すと来年の備えになる。欧米と日本の緩和マネーがじゃぶじゃぶだけに、底入れから全値戻し倍返しが見込まれる。9日を境に10日、10週、10ヵ月が日柄の目安だ。（了凡）