ハネムーンの反動5月　旧体制と共存を図りバブル再燃 （2017.02.13）

前週末猛反発。日経平均一時488円高。東証33全業種値上がりした。発会につぐもので、前日米大統領が2、3週のうちに驚くような減税を発表すると伝えられ、米主要3指数揃って最高値を更新。津波のように日本株を押し上げた。
連邦法人税を段階的に15%（現行35%）、ドッド・フランク法（金融規制改革法）見直し、鉄道や公共施設改修など公約実現を示唆。日米首脳会談を好感した。11日が満月（次の新月26日）で売りに分があると述べたばかり。25日移動平均1万9109円を抜き、週明け1月27日の1万9486円をとらえると、同5日の1万9615円に挑戦。日経平均も2万円大台替えが見込まれる。10日SQ値1万9276円を上回って引けたことから、5月12日のSQまで3ヵ月「今年最大の相場が到来する」という。打てば響くもので、10日ヒラリー氏よりマシ。ハネムーン100日が賞味期限との見出しに似ている。米新政権閣僚15のうち6人承認されたのみで準備中。トランプ氏と首相が首脳会談の翌日ロスチャイルド、ロックフェラー氏とゴルフ。寝食を共にする運びでバブル再燃の公算が大きい。泣きどころが日米ともに長期金利上昇。現に、日銀が2月3日10年債利回り0.150%にうろたえ、7239億円投入して0.090%に鎮静した話を聞いた。この儘いくと5月が急所。米長期金利も昨年12月の2.64%に面合わせ。ハネムーンの反動が考えられる。10、11、12日の首相訪米。欧米・日本の旧体制とトランプ氏が共存を図る上で打ち合わせをしたとも受け取れる。1月26日ラリー再開と仮説を立て、同30日■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)。さらに、■■■■■(****)を紹介。IoTの時代を目前にセンサー4銘柄に檄を飛ばした。■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■(****)。■■■■(****)、■■■(****)に■■■■(****)。果ては東芝（6502）まで往年のスターを動員。わび、さびの鴨長明や芭蕉、宮沢賢治と一線を画し第4次産業革命。日本がセンサーで復活する相場を描いてみた。新たにヒト、モノ、カネがインバウンドで日本に集まってくる。トランプ氏の公約が実現すると、日本が最大の受益者という仮説を検証するためだ。■■■(****)は2017、18年続々治験明け。■■■■■■(****)がまさかのヘッジ対象。■■■■■■(****)もCNFで一皮むける。
　10日の日経平均471円高。大引け1万9378円。TOPIX1546（+33）。東証一部の出来高22億4200万株、売買代金2兆7500億円。値上がり1707（値下がり230）。3月限が1万9380円（+2.48%）の引け。10年債利回り0.085%（+0.005%）。上海総合が3196（+0.42%）で引けた。マザーズ指数の引け1004.03（-0.18%）。確りしている。値上がり率ランキングによると、■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)など関係分。とっておきの100日がきた。（了凡）