恐らく最後のバブル　英国きっかけトランプ政権後押し （2016.12.29）

事実上、新年相場入り。日経平均小反落。トランプラリーが一服した。今年2番目の薄商い、売買代金最低となり小動き。東証一部の配当落ち分28円を埋め、値上がりが7割にのぼる。
Xマス休暇明け日米首脳が真珠湾で慰霊し安堵がもれたほか、28日発表された11月の鉱工業生産が前月比1.5％上昇。12月2.0%、来年1月2.2％続伸と伝えられ比較的確り。ウェルズ・ファーゴ/ギャラップの調査で投資家の楽観度過去9年で最高、VIX恐怖指数も11ポイント台に下がったという。財投緩和策も手掛かり。米国をはじめ各国が歳出拡大を打ち出し、2016～17年で欧米とカナダ、韓国、日本の合計1兆ドル以上の見通し。期待先行で不確実性指数が上がり、下がった恐怖指数と折り合いが悪いものの、日本にとって来年デフレ脱却のチャンス。11月30日OPEC総会で8年振り減産合意を受けて原油価格が安定。28日述べたように、WTIで来年2月物53ドル、同後半56ドル。2025年12月物さえ57ドルでこの上ない。来年3月オランダ、4月フランス、9月にドイツで国政選挙があろうと動じない。日本が2006年から5年余り毎年首相が交代し世界の物笑いになった経緯から、現在就任4年を数える安倍首相に外資がエール。欧米や中国、ロシアなどパワーバランスを欠いた場面で消去法によるもの。日本にグレート・ローテーション（債券から株に大転換）をひき起こした。より正確にいうと、27年振りにバブル再燃。英国EU離脱をきっかけに米国のトランプ政権誕生が後押し。日本にやってきたと考えられる。受け売りだが、旧住友銀行取締役國重惇史氏がイトマン事件の内幕を描いた「住友銀行秘史」（講談社）、ジャーナリスト永野健二氏が1980年代のバブル生成を語った「バブル」（新潮社）にヒント。不思議な暗号で共通し「既に起こった未来」といわれる。恐らく、最後のバブル。途轍もないもので、日経平均2万5000円どころか「週刊ポスト」の4万円説をしのぐスケール。来年1～3月疑心暗鬼に上げハネムーン100日の4月に急騰。HFT（超高速取引）を使ったアルゴリズム（問題を解く手順）に圧倒される見込み。1ドル120円を目安に急ブレーキも予想される。FRBの早急な追加利上げ観測がトランプ政権にカウンターパンチとなって跳ね返りそうだ。「さる」は後半波乱が起き、翌年「とり」につながるという。今年さまざまな権威が崩壊し、来年影響が広がる見通しだ。
　28日の日経平均1円安。大引け1万9401円。TOPIX1536変わらず。東証一部の出来高13億1100万株、売買代金1兆5500億円。3月限が1万9430円（＋0.46％）の引け。10年債利回り0.055%（-0.005％）。上海総合が3102（-0.40％）で引けた。マザーズ指数の引け938.52（+1.22％）。飛ばしそうだ。値上がり率ランキングによると、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■(****)など関係分。■■■■■■■(****)に大相場説じわり。■■■■■(****)、■■■■■■(****)、■■■(****)よし。面白い年がやってくる。（了凡）