１万2000円尚早　週明け協調見越しリバウンド （2016.02.15）

前週末も続落。日経平均一時 848円安。後場買い戻しが入り再び売られた。東証一部の出来高今年最高（売買代金2番目）、長期金利0.075％に急上昇。さらに 12日述べた TOPIXと10年債利回りの差が一段と拡大。リーマン直後を大幅に上回り、週明け転機とみられる。日経平均が当日１万4865円まであり、アベノミクス相場の半値押し１万4809円目前。１万3500円。１万3000円のプットがよくはまる。だからといって１万2000円時期尚早。リバウンドなしに売りも続かない。昨年12月18日1万9869円を上ヒゲに5004円押し。半値戻し１万7367円が見込まれる。日銀のネガティブ金利表明から2週間で10円以上円高になり、日本企業の下方修正とFRBの3月利上げ後退を織り込んだ。出涸らしにしても、18～19日EU首脳会議、26～27日G20・中央銀行総裁会議（上海）にかけて2500円程度戻す運び。協調しないと持たないためだ。日本の場合、4月から10月にかけて最悪期と考えられ、以降貿易収支の改善に弾みがつき大幅な経常黒字が見込まれる。一方、米国は2000年8月日銀のゼロ金利解除を後追い。3月 FRBが利上げを見送っても打つ手がなくNYダウ下振れ。日経平均が解除して 3年で １万7000円から7000円になった経緯が参考になる。受け売りだが、目下 1946～64年に生まれた米国7700万人のベビーブーマー（資産5400兆円）が現役引退。毎日１万人単位で18年続くため今後消費活動が低迷。雇用改善にかかわらず設備投資も見込めないという。昨年11月インサイダー取引による株の売却が最高といわれ、自社株買いを通じて私腹を肥やした例が一般的。彼らは大半売り切った模様で4月以降買い手不在。FRBが利上げの間違いに気がつくのも時間の問題。ネガティブ金利を導入したところで下げに拍車がかかるだけだ。TPモルガンによると、ECBは年央までに－0.7％まで引き下げ理論的に－4.5％まで可能。FRB－1.3％BOE（イングランド銀行）－2.5％、日銀－3.45％まで試算している。若林栄四説も興味深い。米国はニクソンショック以来40年以上やり過ぎた「金融緩和」のツケが回ってきた。黄金分割で計算したデフレの最悪期2022年まで6年資産価値が大幅に下落すると手厳しい。日本は20年以上デフレにもまれ大調整一巡。原油をはじめ降って湧いた資源価値の暴落でこれまで40年のコスト高を一掃。来年後半から原油26ドルの価格体系に変わる見通し。日本企業が息を吹き返すのも時間の問題だ。

12日の日経平均760円安。大引け１万4952円。TOPIXＸ1196（－68）。東証一部の出来高47億株、売買代金4兆1800億円。3月限が490円安で寄り870円安の１万4800円引け。SQ値１万5156円。10年債利回り0.080％（＋0.075％）。転機目前とみられる。値上がり率ランキングによると、■■■(****)と■■■■■■(****)が関係分。■■■(****)650円台、■■■(****)220円台、■■■■■(****)140円台も現実的。■■■■■■(****)の1000円前後打診買い。■■■■■(****)の70円台然り。来気様変わりも考えられ買い下がり。■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)などリバウンド待ち。揃って半値戻しが見込まれる。　（了凡）