消去法で日本の出番　ちまたで噂の東アジア共同体 （2015.07.06）

前週末模様眺め。後場、次第に持ち直した。先物の買い戻しとみられる。ギリシャの世論調査で緊縮受け入れ賛成の増加が伝えられ、一時7％以上急落した上海総合指数に当局の介入があった模様。急場しのぎに違いないが、

最悪の事態を免れる一方で持ち越した印象。物足りない米雇用統計発表（6月）、NY休場（独立記念日）を加味して小幅円高。締まりがないのも事実だ。週明けパートII。ポジション調整一巡後、主力中心に膠着状態が予想され、中低位や中小型の個別物色にとどまりそうだ。ギリシャの場合、チプラス首相（41）がEU首脳に対し不遜。中国も金融政策や銀行経営に臆病なのに高飛車。このままいくと自滅する。米国にしても懸案の利上げを6月から先送り。年内から来年に持ち越しとなれば、上げられず下げられず。先進国のほか、新興国も巻き込み混乱必至だ。このため、消去法で日本。手前ミソにしても出番がやってくる。目安が日経平均2万2000円、TOPIXで1800と述べた。半値戻しが全値戻しの折り返し地点。3日現在、日経平均採用銘柄の予想PER16.28倍。東証一部全銘柄でも17.42倍に過ぎず割安。10月に郵政上場を控え、欧米並みの18倍以上に水準訂正が見込まれる。来年5月、伊勢志摩サミットにかけてヤマ場とも受け取れる。今、ちまたで噂されているのが東アジア共同体。大正から昭和にかけて大東亜共栄圏が持ち上げられ、軍事色が強かったため雲散霧消したが、経済中心の連携となれば次の時代に打ってつけ。受け売りだが、人口で世界の半分を数え、モノづくりの日本に華僑のネットワークを持つ中国、ITで飛び抜けた技術を持つインド。それに、伸び盛りのアセアン諸国と手を組めば世界最強。欧米やロシアが束になっても動じない。米国は日本を手なずけ、中国に近寄ると決まって邪魔ををするのが常。もし、北一輝（きた・いっき＝1883〜1937）や石原莞爾（いしはら・かんじ＝1899〜1949）がいたら何というか興味深い。今年は大阪夏の陣からちょうど400年。その後250年余り徳川氏の時代が続いた。気になるのが享保の改革1716年、ナポレオン戦争1815年、第1次大戦1914〜18年、そして今年。100年に1度、15年をモノにすると僥倖（ぎょうこう）がある。相場にも累が及ぶとみられ、7〜9月おろそかにしないこと。積善と陰徳次第で運命も上振れする。
　3日の日経平均17円高。大引け2万0539円。TOPIX1652（+3）。東証一部の出来高21億7800万株、売買代金2兆1500億円。9月限が70円安で寄り2万0540円高変わらず。10年債利回り0.480％（-0.030％）。■■■■(****)が1007円引け。■■■■■(****)の急追目前。週明け171円カイから見ものだ。■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)強気。■■■■■■■■■(****)、■■■(****)よし。■■■(****)然り。（了凡）