日本企業が様変わり　中国のガス抜きなしに収まらず （2015.03.09）

前週末高い。予想が外れた。外資系660万株買い越しｄ始まり後場強含み。公的年金の大口買いが伝えられ、外資も債券から株に乗り換え。先物主導でインデックスや利回りの高いものが人気を集めた。

5日ECB理事会の追加緩和を受け、米雇用統計発表を加味した動き。週明け日経平均1万9000円の売りを消化すると値が飛びそうだ。TOPIX型にシフト。順張りから逆張りの時代と述べたばかり。相場の上でもウサギとカメの教訓、その後を知ると面白い。首相は5日、内閣官房参与の本田悦郎氏、浜田宏一教授と会談。消費増税による景気の落ち込みを原油安で吸収。2年で物価2％にこだわらなくても問題ないとの認識で一致。GW前後予想される訪米で同等の趣旨が伝えられる見通し。気になるのが中国。5日に全人代で7％成長、「新常態」(ニューノーマル)を強調したが、日本の1990年当時と同様に固定資産投資の乱発で在庫の山。2010年から1人っ子政策の反動も表面化。生産年齢人口の伸びがストップしている。それに、NYの高級ホテルでウォルドルフ・アストリアや米映画館チェーンのAMCエンターテイメント、超高層オフィスビル「ワン・チェース・マンハッタン・プラザ」など著名なランドマークをを買収。2014年9月14日、アリババが記録的な高値でNYSEに上場し終わっている。受け売りだが、中国の世帯、金融機関、企業や政府の負債が2014年対GDP282％(2000年121％)。耐えられないレベル。ECBのギリシャ支援延長合意4ヶ月、ウクライナ情勢を勘案して6月が目安。米国の利上げも6月以降といわれる。今後、日経平均やTOPIXが年後半原油安の浸透を先取り。日本企業の業績が様変わりになるのを織り込めば出来上がる。後半、中国発の「リーマン・ショック」も考えられるが、　
(中略)　　
2010年に中国で同じことが起きた。リーマンほどでないにしろ、それなりのガス抜きなしに収まらず。昨年10月安値の期日が4月。5〜6月踊り場とみられる。
　6日の日経平均219円高。大引け1万8971円。TOPIX1540.84(+17.12)。東証一部の出来高21億2800万株、売買代金2兆5500億円。3月限が60円高で寄り230円高の1万8990円引け。2日の高値に面合わせした。10年債利回り0.385％(-0.015％)。値上がり率上位を見ると、寄り前TOPKの米国特許登録を発表した■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■■(****) 、■■■■■(****)、■■■■■■■(****)など関係分。■■■■(****)、ノリタケ(5331)、■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)確り。■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)堅調。■■■■■(****)と■■■■■(****)■■(****)が狙い目だ。(了凡)