第3、第4の矢が問題　　国際商品の2段下げが決め手　　 （2014.03.19）

ＮＹダウ181ドル高を受けて反発。先物と裁定取引のポジション調整に明け暮れた。ウクライナ情勢一服、小幅円安、18～19日ＦＯＭＣなど中腰の地合い。バルチック海運指数も13日から小康状態。日経平均が9時過ぎ255円高、後場も一時200円を超え、引け甘くなったのが印象的。■■■■■■(＊＊＊＊)が2空となり、19日も買い気配で3空なら手仕舞い。
■■■■■■■■(＊＊＊＊)■■■■■■(＊＊＊＊)のように、単に日経平均の倍跳ねるファンドが暗躍している。ウクライナ情勢や中国経済、マレーシア航空機の消息より、
(中略)
小保方論文に加え研究室改装、かっぽう着など演出。ハーバード大との関係や論文共著の岡野教授が■■■■■(＊＊＊＊)の大株主。1月31日、第11回新株予約権が行使されたことも問題になった。首相が1月11日理研を訪問し、その後彼女を大いに持ち上げたのが裏目にでた。つまり、外患より内憂が主因。市場にいると、セルシードの足取りで全体の動きもわかる。一方、ウクライナ政変を仕掛けたのは欧米の国際金融資本といわれ4年がかり。スノーデンを掌中に収め、先刻承知のプーチン大統領がソチ五輪中も手を抜かず逆襲したのが現状。経済制裁の応酬になったが、欧米にとって決め手と考えられるのが
(後略)
こうなると、天皇の金塊拠出が伝えられる北方領土返還、日ソ平和条約締結棚上げ。■■■■■(＊＊＊＊)が上がらないのもわかる。所有期間利回りで食い下がっているが、4月安値を拾い小幅利食いという手もある。マレーシア航空機239人の消息も気掛かり。大部分中国人で国際金融資本のテロ、ハイジャックとの見方が有力。恐らく、中国内部で起きた事件に匹敵する。
18日の日経平均133円高。大引け1万4411円。東証一部の出来高17億1800万株、売買代金1兆6700億円。6月限が180円高で寄り70円高の1万4340円引け。10年債利回り0.620％変わらず。どれもこれも仮死状態になった。紹介したもので■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)が健闘。新規は■■■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■■■(＊＊＊＊)にとどまった。ともに割安。集団自衛権の観点から■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)と述べた。■■■(＊＊＊＊)、■■■(＊＊＊＊)、■■■■(＊＊＊＊)、■■■■■■■■(＊＊＊＊)よし。2月4日の日経平均1万4008円と昨年3月1万3100円が下値の節目。■■■(＊＊＊＊)、■■■■■(＊＊＊＊)の底入れがポイント。ヘッジファンドの売りが一巡しないと反転しない。ボルカールール実施は4月1日から。20日、26日が見ものだ。4～6、7～9月に挽回が見込まれ強気。ソフトバンクが3空でひっくり返っても大丈夫だ。（了凡）