日本のポジション上昇　今秋予想される暴落チャンスに （2024.09.12）

　7日連続安。日経平均小陰線の引け。袋小路だ。10日ダウ92ドル安(一時412ドル安)を受け、1ドル140円台後半の円高がブレーキ。米大統領選TV討論後、CPI・PPIに13日メジャーSQ、17～18日FOMCを控え持ち高調整売りが止まらない。中間層強化を手掛かりにハリス氏優勢と伝えられるものの、前回と同様に投開票後結果が判明しない事態も考えられ、依然予断を許さないためだ。プライムの出来高19億3900万株、売買代金4兆1900億円。値下がり1523(値上がり105)。引け後、先物が買い戻しに反発した。米国が9月利下げに固まり、OPECも2024年の需要見通しを下方修正。米中の景気下振れが見込まれる転換点。ホロスコープで2日から10月12日、その後11月20日にかけて大詰めと述べた。この間、リーマン、ドットコム、暗黒の木曜日に匹敵する調整が予想され乱高下。日本も大きな影響を受ける。しかし、日経平均のPER14.86(10日現在)に過ぎず、裁定買い残も4億715万株(9日同)。10年債が1％から2％になったところでバブルに程遠い。新冷戦といわれる米中対立で双方取引が大きいだけに反動も大きい。にも拘らず、30年デフレを乗り切り需給好転。マイナス金利10年で利上げまで漕ぎつけた。経済正常化に伴うもので、今後予想される暴落をチャンスと受け入れた。若林氏によると、8月30日最高値をつけたダウ4万1585ドルが2000年3月IＴバブルの相対的な水準と並び第2次ITバブル。失敗体験から学ぶ場面とみられる。リーマン後、大恐慌を前例にありったけ緩和マネーを供給し、景気後退にはばからずファンド主導の金融に限界がきた。今回のドル安が米中ほかスイス、香港、ケイマン諸島など大きなポジションを占め、はけ口を探っているだけに目を離せない。安心、安全、安定を求めているわけで袋小路なら我が意得たり。株のほか債券や為替も活気に包まれる。その後インフレに包まれると、後日ヘッジ買いに弾みがつくわけだ。新たに1人当たりＧＤＰがテーマになるという。
　日経平均先物によると、11日大証ミニ3万5980円(+0.62%)に対しラージ5990円、シカゴ6045円。現物より425円高い。ダウ先物4万0696ドル(-0.25%)。同41ドル安い。VIX恐怖指数19.21(+0.68%)、WTI原油先物67.31(+2.37%)。金先物2551(+0.31%)、ビットコイン円8,066,619(-1.72%)。
　11日の日経平均539円安。大引け3万5619円。TOPIX2530(-45)。10年債0.850%(-0.040)。米10年債3.624%(-0.016)。上海総合2721(-0.82%)、香港ハンセン17,108(-0.73%)、インドNifty24,918(-0.49%)、ロシアRTS923(-1.96%)。グロース632.14(-2.87%)。値上がり率ランキングによると、関係分で■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■■■■(****)、■■■■(****)、■■■■(****)、■■■(****)、■■■■■(****)、■■■■■■(****)など。相対的に日本のポジションが上昇している。(了凡)